満洲近代簡史通読
　　　　　　 --日本は中国を侵略していない
　　　　　　 （日本語版）
　　　　　 作者：塩的知恵
一，満洲の興り
1、満洲
2、満清の大虐殺
3、「剃髪易服令」
4、滿洲の封禁
二，“黄色ロシア計画”―ロシアの満洲侵略
1、"黄色ロシア”計画
2、露清密約――李鴻章の売国
3、ロシアは満洲を併吞する--鉄道を修築する口実で、土地を占領した
4、ロシアの満洲進攻
5、ロシアは満州の撤兵協議を拒絶していた。
三，朝鮮半島をめぐって日本とロシアの矛盾
1、日本はなぜ朝鮮半島を支配したいですか？
2、日清戦争
3、閔妃事件――李氏王朝改革派と実権派間の権力闘争
4、龍岩浦事件―日露戦争の引き金
四、日露戦争は清が日本にロシアを駆逐させた
1、以夷制夷論
2、世界の見方
3、日本の軍備拡張
4、美食は勝利の基礎
五、日露戦争
1、乃木希典将軍の「武士道精神」
2、東郷神武―壮烈な日本海海戦
3、日露戦争の結果
4、《ポーツマス条約》と《満洲ニ關スル条約》
5、誠な信義――日本は満洲のために82年間も債務を払いつつになった
6、日露戦争の影響
六、日本の満洲経営の開始
1、日本軍の駐屯の開始
2、関東州
3、関東軍がなぜ中国に駐屯されたか？
七、満洲経済の変遷
1、満洲ベスト大流行-極度の貧困に陥った満洲
2、日本の投資と都市開発による経済の蘇り
3、満洲は荒れ果てるから豊富へ---満洲農業の飛躍な発展
4、闖関東
八、日本と北洋政府及び張作霖
1、袁世凱
2、西原借款-中華民国が融資を騙し返済せず
3、信用なし張作霖の協議不履行と関東軍への欺瞞
4、張作霖爆殺事件
九、ロシアの陰謀与中国的背信
1、ソビエトが対中宣言の嘘―20世紀最大な嘘:《カラハン宣言》
2、《カラハン宣言》の影響
3、中東路戦争及びその后遺症
4、満洲事変前に中華民国の背信行為
5、満洲事変前に張学良の背信行為
6、ソ連の陰謀と共産党の暴動
7、忽略不可な経済要因
十、満洲事変前後
1、満洲事変
2、幣原外交と蒋介石の“革命外交”
3、日本政府の動きと関東軍
4、犬養内閣
5、張学良がなぜ抵抗できなかった？
十一、満洲建国と満洲国の発展
1、民国の毀約――溥儀を紫禁城から追い出す事件
2、孫殿英の清東霊園を盗掘--溥儀の抱負
3、満洲建国
4、満洲国を承認した国家は共に23カ国
5、五族共和の楽土
6、リートン調査報告書について
7、繁栄した満州国
十二、満洲国の滅亡――二戦前にソ連の満洲進攻
1、ノモンハン事件：満洲を守った日本の戦闘
2、ヤルタ会談
3、“八月爆風行動”または“遠東戦役“
4、ソ連の満洲資産の略奪
5、満洲その後
十三、続編
1、日中戦争発生の原因
①、潘佐夫《毛澤東：真実の物語》
②、西安事変の裏
③、共産党が発動した“盧溝橋事件“
④、全面戦争がなぜ起きたか？――ソ連を守るための戦争
2、偽造の怪文書《田中上奏文》の秘密
①、所謂《田中上奏文》
②、偽造の証拠になる14ヶ所の間違いと疑問点
③、《田中上奏文》の流布
④、《田中上奏文》は誰に偽造されたか？二つの有力学説
⑤、教訓
3、日中戦争中の和平工作
①、松井-秦徳純協定
②、O.トラウトマンによる和平工作
③、汪精衛の平和工作
④、桐工作
4. 汪精衛が遠い将来を見通した――千里眼の知恵
①、当時汪精衛政府を承認する国家
②、中国の抗日と日本の中国革命支援という矛盾
A、 黒龍会
B、 梅屋庄吉
終わりの言葉



一、満洲の興り
1、満洲
満洲はもともと満民族の居住地です。清朝の太祖と追諡されるヌルハチが自分の支配地域を「manjugurun」と呼ぶ、満州国の意味です。漢字の表示が当時ありません、初めて「満洲」の文字が出たのは1810人出版された日本の地図「新訂万国全図」で、地図にネルチンスク条約で定められた国境線の清朝側を「満洲」と表記している。日本は発音に当てて満洲という漢字を表示するようにされた、それがヨーロッパに伝わったという。中国語の満族という呼び方もここから起源された。満州語は清朝の公用語で、中国の同化政策によって、いま消滅の危機に瀕する言語の一つでる。
「中国」は清にとって植民地です。
2. 満清の大虐殺
明王朝末期1944年に、農民の李自成が反乱軍を率いて北京を占領し、順王朝（大順）政権を建国したばかりで、政権の基盤が固めていない内に、全国に混乱状態のチャンスを狙って、清は明遺臣で山海関の守将であった呉三桂の要請に応じて、万里の長城の関である「山海関」を通して、中原地域に侵入し、順王朝を滅ぼし天下を奪った。
清王朝の天下取りの方法は最初に「殺人」いわゆる「虐殺」でした。
その殺人の規模は以下の人口統計で推測できる。
明朝光宗皇帝の泰昌年間の1622年に全国の人口統計人数は51655459人で、清朝順治皇帝8年即ち1651年の人口統計人数は10633326人で、30年間に4000万人ぐらいに減少しました。多数の専門家の観点は清軍の中原入りの時に、中原の人口数は8000万人～1億5千万人ぐらいである。
清の摂政王トルゴン（dorgon、ヌルハチの子）が「八旗」と呼ぶ20万人の満洲兵士を率いて、1644年の山海関に入ってから1653年の広東省を攻略したまで、大きいと小さい大虐殺は合計約58件起こした。だから、一番保守的な推断しても、虐殺された中国人の人数は4000万人～1億人以上に推測された。
清朝軍隊は反抗者を報復するために、あるいは、「剃髪令」（満民族の人と同じ髪形を強制にさせる政策）を遂行するために、至る所に残虐な殺戮を行う政策です.
満清の大屠殺は支那大陸の歴代王朝の変遷と同じすべて川の如く血が流れている。前王朝の文化も歴史も皆に毀損された。奴隷化された漢民族の人々は生き残るために強権に恐れる上に、強いものに怖がることと弱い物をいじめるという習性を形成された、そのために、日本軍のような仁義的に彼らを扱うことは逆に軽蔑され欺くことは可能な相手だと思われる。
3. 「剃髪易服令」
髪型と服、飾りは満民族と同じように漢民族の人々に強要する政策という。髪の大部分を剃って、後ろの部分だけ三つ編みような長い「辮髪」と「両把頭」とよばれた髪型及ぶ「旗袍」（現在のチャイナドレス）という服飾はもともと満洲民族の伝統習性で、後に清王朝の中原征服をした後に、強制的に普及させたものです。1644年摂政ドルゴンが｢薙髪令」を頒布した。「髪型を辮髪にし、漢服の着用を禁止し、満洲式の服装を着用せよ」と命じた。すなわち、漢民族の人に満民族の恰好をさせる命令です。この政策はもともと明朝の軍隊と戦闘する時に、敵と見方を見分けやすいために推行した政策ですが、征服の後に、征服された漢族の民の意思と民族の誇りを砕破するた為に行った政策です。統治上に民族の優位を示し、少人数の満民族は多数の漢民族を統治するために同化しよう威嚇的な政策でもあった。この命令の「易服」は”衣冠皆宜遵本朝之制”と定め(訳:服装帽子は我が朝廷の制度に従う)、主に降参した漢の官僚.軍人に留まっている。そもそも満洲語も満民族服も貴族たる満民族の特権象徴であり、漢人が着ることを許されていない。漢の庶民階層には漢民族服の特徴を大幅に減らし満洲服の要素を取り入れた服になった。主に「薙髪令」即ち剃髪は徹底的強制された。
“留頭不留髪留髪不留頭”ーー”頭を残せば髪を残さず、髪を残せば頭を残さず”
明朝の長い髪型を剃らないと死ぬという命令です。すなわち漢民族の印を消すということで、当然に節度を持つ漢民族の人も大勢いましたが、みんな殺されて、生き残った漢民族の人々はだいたい節度を失う、唯々諾々の奴隷みたいな人だけ残った。漢民族の素質も全体的に下がった。
清の女性は「剃髪易服令」の除外でした。中原の支那社会は男権主導の社会で、男性さえ抑えれば、女性は大した作為もできない、統治の基礎を危うくには及ばないと清の統治者が分かったから。清の女性は明時代の服飾と足を巻く習慣はそのまま残った。
4.滿洲の封禁
即ち漢民族の人は満洲の土地に立ち入り禁止の満洲封鎖の政策で、満族の中国統治を始まってから約270年も続いた政策です。
満洲は満民族の発祥の地だけではなく、モンゴルのように、中国の政権は倒された後に、故郷のモンゴルに帰れるように、故郷の満洲を保留するために禁地と定めたわけ。期間に小規模の移民もあったが、1740年、長城を超えるための「山海関」を閉鎖する詔書を下す、満州を徹底的に封鎖した。
日露戦争の後に、日本は満洲の経営を始まってから経済が発達し始めて、漢民族の難民などが大量に不法に流入し始めた。だから、満州の主導権は満洲貴族とロシアと日本の間に争っている。支那の中国人と関係がない。
”満洲封禁”の政策は270年余りに達していた。満州は長い間にずっと漢族人の進入を禁止されていた。当時の満洲境内に数少ない満民族しか居住していない、それ以外極稀な違法に侵入した馬賊及び少数な駐屯軍だけいます。しかしロシアと《璦琿条約》と《北京条約》を結んだ後に、満洲の過疎でロシアの満州に対する侵蝕を対抗するために、1860年から清の政府は政策転換を行っていた。部分の漢民族の満州移住と農地の開墾も認めた。これは第一次“闖関東”と言われる。この時満州の人口は320万人に達していた。日露戦争後に、日本は南満鉄道沿線の租界地に大量に投資した、この日本の満州経営による経済発展は大量な中国人が満州に出稼ぎに来られた。所謂第二次“闖関東”を引起した。これらを見たら、 満洲の主権はずっと満洲の貴族と日本とロシアとの間に入れ替わっていた。漢人の所有する土地ではないことは分かる。
日露戦争の起源から満州国の建国まで見れば、満州は満洲貴族と日本との協力した結果であった。主動的に侵略ではなかった。満洲歴史の事実を披露する同時に、中国共産党政権は真相を歪曲したことを暴く。客観的に歴史を吟味して、日本国と正常な関係を結ぶことは中国の国民にとって有益なことである。政治利用で、視線そらすために都合よく反日することは愚民の策であって、中国を欺いて、共産主義という猛毒をまいたロシアソビエトを兄貴ように親しむことはまるで強盗を父親として慕うような行為である。
中国の「大一統」という臭い思想はいつも関係のないところまで全部自国の領土と思っている。そしたら、イタリアは古代ローマ時代の領土を遡らなければならない、日本も大の本帝国時代の領土もさかのぼらなければならないじゃないですか？
満洲は満民族の土地で、漢民族の人と関係ない。
二，“黄色ロシア計画”--ロシアの満洲侵略
既に広大な領土を持つロシア帝国は不凍港が一つも持たない。穀物の輸送が冬時にできない、だから、ロシアはまずバルカン半島に南下政策を推進し、地中海から海の出口を求めている。オーストリアとイギリスの阻止にあって、挫折してから、視線は極東に移り、“黄色ロシア計画”つまり黄色人種のロシアを作る計画でした。
ロシアは清に圧力をかけ、長城の北の部分をロシアの領土にしようと行動に出た。
《璦琿条約》と《北京条約》を通じてウスリー川以東いわゆる外満洲地域を割譲させることとなってから、太平洋への通路を獲得して、更に満洲全土を狙っている。
1、“黄色ロシア計画”
“黄色ロシア計画”とは19世紀時にロシア皇帝ニコライ2世が推し進めた清国を侵略するプランです。満洲、新疆ウイグル、モンゴル地域を含む万里長城の北部分を黄色人種のロシア領土にしようという計画です。後に、日露戦争で頓挫した。ソビエトの成立した後に、中国との不平等な条約を破棄すると宣言したが、実現しないだけでなく、更に新たな中国の侵略を企んでいた。中東鉄道の返還を拒絶するために、武力で鉄路の権限を回収しよう張学良を打ち破ってから、日本と協力して経営していましたが、安い値段で日本の満州鉄道社に売りました。満洲主権を認めると引き換え、モンゴルの民族自決投票を要求した。
結果として、ロシアが裏で糸を引いたモンゴルは名義上に独立に至ったが、実際にロシアの傀儡国家になった。モンゴルは“黄色ロシア計画”の中段に当たった地域でした。
後にスターリンの命令で、中国共産党の劉少奇が部下を使って、“盧溝橋事件”を起こし、中日全面戦争をさせて、日本のソビエト進攻を阻止するためであった。当時日本とナチスドイツは《日独コミンテルンに関する協定》を結んでおり、日本側の満洲からソビエトを進攻して、ドイツと挟み打つことを恐れるから、日本の足を引っ張るために、西安事変、支那事変を引き起こして、中日を戦争の深い淵に引っ込める作戦でした。結局1200万人死者が出たことも後の話になります。
2.露清密約――李鴻章の売国
日本学界の研究に表明されたこと:1896年5月李鴻章が皇帝ニコライ2世の戴冠式に出席して新皇帝と謁見するためにサンクトペテルブルクに訪問した時に、ロシア政府から50万ルーブルを受取った（矢野仁一『満洲近代史』1941年弘文堂書房）、その見返りとして、ロシアの外務大臣ロバノフと秘密条約である｢露清密約｣を結んだ。ロシアは三国干渉で日本から清に遼東半島の返還をさせた、しかも清に清の負担した対日の賠償金を 率先して提供することを表明した。1895年7月にフランスと共同に清に借りることを決めた後に、これを口実で清の見返りを要求した（加藤陽子『戦争の日本近現代史』講談社2002年3月）。外交を担った李鴻章が｢露清密約｣の弊害を分かるはず、清の国益を大事にしたら、日本を使ってロシアをけん制することもできるはずですが、巨額な賄賂を受けた李鴻章が秘密裏にロシアと売国な｢露清密約｣を結んだ。この条約により：満洲に東清鉄道の建設を許可する、ロシア人の治外法権を認める等を定め、非常に不平等な密約であった。間もなく1898年3月にロシアは対日賠償金援助の担保及び清国内に起きた排外主義運動の責任に追及を理由として、ロシアと「旅順.大連租界条約」を結んだ。これによりロシアに南満鉄道の建設権を与えられた、まだ旅順.大連25年間の租借権を獲得した、まだ東清鉄道と大連に繋がる支線（南満洲支線）の鉄道敷設権を獲得した。これからロシアは満州に軍港、鉄道等の建設を開始した。李鴻章がロシアから受け取った賄賂は前後渡って合計300万余りのルーブルに達した（小林英夫「満洲の歴史」講談社現代新書2008年11月.）
露清密約はロシアに一兵一卒も費やさなくても満洲を手に入れさせた、広大な満州はロシアの殖民地になった。タダの何十万のルーブルのために欽差大臣の李鴻章が国の領土も港も売り渡した、満州族に“龍興の地“たる満洲への統治権を失わされた。しかもこの露清密約によってロシアの手は更に朝鮮半島までに伸ばされ、後の日露戦争の原因にもなった。その後の1900年にニコライ2世が15万の兵を牽いて義和団を鎮圧の口実で満洲全境を占領した。その後軍政統治を行い、教会、関所などを建設し、植民地化を進みました。殖民地既成事実化を達成するために撤兵を頑固として拒絶した。1903年ロシア政府は満洲に極東総督府を設立した，1904年2月の日露戦争までに事実上に満洲を統治した。
清は祖先の“龍興の地”を奪還する力がない。慶親王奕劻等の“以夷制夷派”（外国の力を借りて外国勢力を抑制する策という）は密かに日本の助けを求めた。李鴻章が僅かなルーブルのために清国を売ってしまった。李鴻章が結んだこの売国条約はロシアの満洲殖民化を招いた。この災いを招く条約から初めて、翻弄された満州は後に波瀾な命運を辿り着いた。
3、ロシアは満洲を併吞する--鉄道を修築する口実で、土地を占領した
1986年ロシアは三国干渉で、遼東半島を清に返還させたことの功労を理由にして、清に迫って、《中俄密約》をサインさせ、東清鉄路即ち中東鉄路の建築権利を手に入れた。1898年《旅大租地条約》を通して、哈爾浜――寛城子（今長春）――奉天――旅順の鉄路支線の建築権利も獲得した。“鉄路を保護する”名義で軍隊を駐兵した。さらに内河の運航、道路交通も支配し、ロシアの教会、学校、新聞紙等も大量に入植させて、満州のロシア化を推し進めていた。満洲支配の既成事実化を図ろうとしていた。最終的に合法に満洲の併合を狙っている。
4、ロシアの満洲進攻
満洲進攻のチャンスと口実を窺がっているロシアは、1900年5月までに中国とロシアの国境地帯に98000人余りの兵士を駐屯させた。
1900年6月義和団運動は東北地区に爆發し、7月に高潮に達していた。僅か数十何日の間に、義和団は鉄道586.74ｋｍを取り壊し，破壊了満洲境内のほとんど電話と鉄道線路を破壊し，火車の頭は45个、車輌1600節を毀損した，9000m長さの橋と他の鉄道施設を焼き壊した、東清鉄路の建設は全部停工せざるを得なくなった。ロシア政府に対して巨額損失な損失を与えた。
1900年1月西太后が義和団支持の詔書を頒布したから、清政府はが西洋人を殺した者に報賞金を与えた上に、義和団の団民に手当も配った、直隶総督裕禄が義和団の首領を天津に説法を要請し義和団を公式に支持していた。故に山東の拳民らが一斉に直隶に移動した。天津から涿州まで、保定さえも拳民が壇を立てて、神を祈り、教堂を焼き、西洋人を殺害し、至る所に鉄道も電線もあらゆる西洋製の品物を壊した. 奉天（遼寧）にカトリック信者約1400あまりが殺害された、その中に、大司教1名と神父10名も含めた （東省鉄路公司編輯委員会.《東省鉄路沿革史》哈尓浜. 1923年:第121頁 俄語）。
“義和団の乱”で7月14日オーストリア、フランス、ドイツ、イタリア、日本、ロシア、イギリス、アメリカの八か国連合軍は中国の天津を攻略した。この時、混乱に陥いた清の政府は満州のことを構う余裕がない機会を狙って、ロシア皇帝ニコライ二世が総司令官を任して、13万5千人の軍隊を集めて、東北部のハバロフスクから出発し、アムール川（中国名前は黒龍江）に沿って、西へ進攻し、吉林、盛京、鉄嶺など都市はすぐ陥落されました。10月に満洲全土を掌握しました。
更に、ロシアが満洲各地に大虐殺行っていた。後にイギリス、アメリカ、日本の圧力に責められたので、清の政府と満洲から兵隊を撤退する協議を結んでいたが、ずっと兵隊の撤退をせず、居座るままで、満州を独り占めしようと考えていた。
ロシア軍は義和団の満洲ロシア人への虐殺と中東鉄路への破壊に対して報復措置として、漢族人に対して報復性な虐殺を行い、1900年7月16日“ブラゴヴェシチェンスク虐殺事件”（約3000人中国人を虐殺）、“江東六十四屯流血事件”（約2万5千人中国人を虐殺）を起こした、銃殺、溺死、焼き殺しなど虐殺を繰り返し、清の影響力を排除する目的だと思われた。
ここでついでに外満洲のもう一つ大虐殺を紹介したい、即ち“ウラジオストク大虐殺”です。“ウラジオストク大虐殺”はスターリンの外満洲の中国人に対するホロコーストでした、中国人の存在をこの地から消すによって、永久にこのあたりの土地をソビエトのものにしたい目的で行われた。
2014年10月2日ロシアニュースネット（露新網）の報道によって、ロシア浜海辺疆区の空港捜査隊はウラジオストクに道路工事の時に、大量な中国人の遺骨を発掘された。初期判定はこれら遺骨が1937年スターリンの大粛清時期に殺害された中国人であったと判明した。同時に個人の携帯品も発見され、その中に中国語とロシア語の新聞紙があり、新聞の日付は1937年9月18日となっている。ロシア科学院遠東分院歴史考古民族研究所所長ラーリー（中国語：拉林）が虐殺について認めた、インタビューの時に：“もともと30万人の中国住民が虐殺してから、2000人ぐらいしかのこっていない。”と答えた。

ウラジオストクは1991年5月6日江沢民中共中央総書記とボリス・エリツィン大統領が条約を調印したことによって、正式にロシア領土になります。2017年に現地で中国総領事館を開設した。
話は遠くなったが、ロシアがこの時に満洲の地方官僚に文書にサインを強要した。後に中央政府にサインを追認させてから合法に満洲を併合するつもりでした。ただ、当時清の権力者西太後らが八か国連合軍の難を避けるために、北京から離れたから、文書の署名をされてなかった。満洲を合法に併合する目的を達成できなかった。
5.ロシアは満州の撤兵協議を拒絶していた。
ロシアは三段階に撤兵する条約を守らず、一段階の撤兵をしただけで、二段階の撤兵を履行せず、逆に、旅順極東総督府を設立した。英、米の圧力でロシアが清と協議を行っていましたが、1903年ロシアから「列強勢力は満洲に入ってはならない、ロシアは北満洲の行政管理に関与する」という「七項撤兵の新条件」の要求を清につけた、実に満洲を独占する条件でした。
清の外務部左侍郎（外務大臣に相当する）聨芳がこの条件の危険性を感じ、日本の外務大臣小村寿太郎に連絡し、助けを求めた。日本と清の利害関係は一致しており、英、米の支持を得て、日本は清の代わりにロシアと交渉するようになった。つまり、清とロシアの外交交渉は日本とロシアの外交交渉に変わった。
日本側の目的はロシアの朝鮮半島を干渉しないこと、日本の在朝鮮半島の勢力を認めてほしいことをロシアに求めた、代わりにロシアの満洲占領を認める条件でした。
しかし、ロシアはこの条件を拒絶した。
ロシアは満州だけでなく、朝鮮半島もロシアの勢力にしたいという思惑でした。ロシアのやり方は英米の「中国の利益は列強が平等にするべき」という方針に反した。列強もロシアを反対していた。
清の政府内にロシアを「龍興の地」である満州から追い出すために、自力が出来ないですが、「以夷制夷」論が主導するようになった、即ち外国を利用してロシアを追い出す方法です。清と利害関係を有する日本を利用して、ロシアを追い出す論理を主張する大臣達が優勢に占めている。
三，朝鮮半島をめぐって日本とロシアの矛盾
1、日本はなぜ朝鮮半島を支配したいですか？
日本は二回渡って元のフビライハンに朝鮮半島から兵を率いて日本を襲い掛かれたことがあったからです。地理的にも政治的にも朝鮮半島は日本本土を守るために非常に重要な足場になるから、日本は独立的に現代化した強い朝鮮半島になることを望んでいる、そしたら、大陸からの侵攻を防げることが出来、日本本土を守ることにとって、有利だからです。
1871年～1873年明治政府は欧米に「岩倉使節団」を派遣しました。欧米を視察することに通じて、当時日本のエリート階層は日本が西洋文明を学ばなければならないと痛感した。明治天皇をはじめとする立憲君主制の元に、議会を設立し、欧米の法律を導入した、土地の売買を許し、西洋の工業を輸入して、学校等を建設しました。20年間の変革を経って、日本は「脱亜入欧」を実現した、ヨーロッパ列強に並んでアジアの強国に成長した。
日本は明治時代から国民の言論自由も投票権もあり、国は安泰し国民は安定に生活している。生活水準は英米に並んだ世界5大列強の一つであった。経済総生産も長期に世界7位以内にランクされた。教育も普及し、例え普通の士兵も読むも書くも計算などもできる初等以上の教育を受けた。しかし同期の英米士兵の中に文盲は多数に存在していた。明治末期に一部地域は既にコンセント式の携帯式電気灯は使用された、大正時代に農村には共架線を使った電灯を始めた、1926年の時に偏遠の村にも大型な蓄水池は作られ、各家にも配水管を配置されて、過濾された浄水を日常に飲用している。ロシア皇太子を暗殺した一般国民も正常な司法手続きを踏んで公正裁判を受ける恣意な殺害はなかった。
二戦前に日本人の平均GDPは世界ラック第7位ですが、実際の生活水準は英米に続き世界高い水準に達している、世界最高な教育水準を誇る立憲君主制の法治国家であった、当時に統一な統計数字がなかったが、世界著名な統計学者Angus Maddisonの計算によって：1940年～1945年に世界各国の一人当たり平均DGPの順番は米、英、独、蘭、仏、伊、日でした。1940年に日本の名目GDP平均は2800ドルで、戦争消耗による1945年時に到1346ドルまでに下がった。ちなみに当時の米国の名目GDP人均約5000～6000ドルでした。
戦前に各国のGDPの最高峰の時：
1位、米国17155.8億(1944年)
2位、ソ連4303.1億(1939年)
3位、英3607.3億(1943年)
4位、独2737.4億(1944年)
5位、日2045.2億(1941年)
6位、仏1989.4億(1939年)
7位、伊1520.3億(1940年)
日本はずっと前から先進な文明的な民主国家でした、戦後に戦勝国らが日本を野蛮な独裁的な黒暗な国家に仕立てたことは、単なる自分たちの所謂正義を示したいだけです。
しかし日露戦争前に、日本などアジア人が欧米人社会から見れば、黄色の猿と変わらない、自分達より低い人種と思われた。当時植民地に免れた完全な主権国は日本、タイ国、トルコ、エチオピアの四ケ国だけ。当時世界最強と言われた陸軍と海軍を持つロシアは日本なんか完全に眼中にない。日本の朝鮮半島に対する主権を承認せず、朝鮮の皇后閔妃等保守派を通して、日本を朝鮮半島から追い出そうとしていた。
もし朝鮮半島は西洋列強の植民地になったら、次の目標は日本に違いない。朝鮮半島を踏板して、日本本土を攻めることがたやすくできることです。かつてモンゴル軍のように（フビライハンは1274年と1281年に2回渡って日本を進攻した），対馬島を基地にして、船を乗って襲いかかって来た。
植民地にならないために、朝鮮半島を支配することが当時日本政治の主要な課題になります。
2、日清戦争
小さな日本は伝統的大きな国清を打ち破った日清戦争（1894年7月25日～1895年11月30日）は、日本が世界に崛起したことを意味する。
1894年朝鮮甲午農民戦争が勃発した。農民軍が全羅道の首都全州を占領した。日清両国は《天津条約》によって、朝鮮に出兵された。しかし日本側が上陸した時に、農民反乱が既に鎮圧された。朝鮮王室が両国の撤兵を求めたが、両方に拒絶された。撤兵問題をめぐって、日清の間に争いを起こった。1894年7月日本は新たに復権した興宣大院君の依頼を受けて、雅山に駐屯した清軍を掃討する。7月5日に豊島沖に両軍が海戦を発生した。8月1日に日清は正式に宣戦布告した。16ケ月の間に、陸戦と海戦を繰り広げられた末に、清の敗北で終わりました。日清《馬関条約》を調印され、清が遼東半島を割譲すると2億両白銀を弁償する内容でした。
それから、朝鮮半島は名義上に独立な大韓帝国になりましたが、実際に日本の勢力の支配範囲に置かれていた。
3、閔妃事件--李氏王朝改革派と実権派間の権力闘争
高宗の皇后明成皇后（閔妃とも呼ばれた）が代表された守旧派は高宗の権力を架空して国政を長期に独占して、官位を売買するなど不正な働きは義理の父たる興宣大院君の代表する改革派に反対された。興宣大院君が日本と手を組んで、クーデターを起こった即ち「乙未事変」でした。1895年10月8日朝、日本守備隊、領事館警察、日本浪人壮士等と朝鮮親衛隊、朝鮮訓練隊、朝鮮警務使と一緒に景福宮に侵入し、混乱の中に明成皇后を殺害した。後に開化派の親日派に権力を握られて、1907年純宗が「ハーグ密使事件」即ち第2回万国平和会議に密使を使って日本に奪われた外交権の回復を訴えた事件で、日本の不満を買ったから、日本の旨を受ける李完用など大臣によって純宗が強制的に退位させた後、李完用総理の率いる親日派の「一進会」は日本と《日韓合併条約》を調印した。1910年8月29日、日韓両国の皇帝の裁可を受けて、条約の効力を生じ、大韓帝国は滅亡した、代わりに日本国朝鮮総督府の誕生でした。
日本は朝鮮を35年にわたって統治した期間に、奴婢（賤民）を廃止し、学校を作り、鉄道を修築し、工場を興し、都市設備等に対して大量な投資を行っている。1940年末に、鉄道だけで累積投資額は9.25億円でした、朝鮮は現代国家へ進ませていた。

4.龍岩浦事件--日露戦争の引き金
日清戦争後に日本が朝鮮の保護国になった。満洲に染指するつもりがない日本に対して、ロシアの触覚は朝鮮に差し伸びた。
1903年ロシアが鴨綠江を越え、朝鮮領内にある龍岩浦に駐屯せしめ、要塞工事を初め、軍事基地を設置しようとした事件である。海峡対岸の対馬島を照準して、日本海の支配権を手に入れよう思惑でした。この行為は「西・ローゼン協議」を反する（「西・ローゼン協議」は英語：Nishi-Rosen Agreementで、日本外務大臣西徳二郎とロシア駐日公使ローゼン男爵と1898年に調印された協議でした、内容は日本の大韓帝国へ商業と経済発展を目的とする投資を妨害しない、朝鮮は日本の勢力範囲であることを明確に認める、代わりに、日本はロシアの満洲占領を黙認する）。
龍岩浦事件は日本本土に危険を晒される可能性を否定できない。「モンゴル襲来」の悪夢が再び日本の神経を騒がす、ロシアとの開戦がもう避けられないと思われる。
四、日露戦争は清が日本にロシアを駆逐するように頼んだ。
1、以夷制夷論
満民族の「龍興の地」である満洲全体はロシアに既に4年も占領された。対抗能力を持たない清の朝廷に「以夷制夷論」が優勢になっている。つまり、英日を聯合してロシアを対抗する方針です。
貴州の巡撫（今の県知事に相当する）李経義がかつて皇帝に上奏した：“ロシアが勝ったら、併合されるに違いない、日本が勝ったら報酬を取られるだけ、二つ共に有害な結果ですが、軽い方を取るべき。”と日本と連携する方が清に有利だと述べました。民間も日本寄る声が大きかった。外務部左侍郎（外務次官に相当する役職名）聯芳、慶親王弈劻（皇族）等大臣が秘密裏に当時の日本外務大臣小村寿太郎と相談し、清の代わりにロシアと撤兵の交渉するように日本を頼んだ。もともと清露交渉は清朝の働きで日露交渉に変わった。日本は日本と清の両方の代表とも言える立場になった。日露戦争中に中国領域に入って作戦することも清の許可を得ていたから、侵略ではない。清も裏に情報員を日本軍に派遣して日本に協力した。
2. 世界の見方
戦争はリスクの高い選択です。必勝の見込みがないと簡単に起こす訳がない。負けると、軽い方は領土を割譲して講和する、重い方は国を滅ぼす、民族も滅亡するほど深刻なダメージを受ける。だから本来は自国の領土のために戦うべき清は敗戦すると列強に国を分け取られることを恐れて、宣戦布告さえできなかった、最終的に重臣の袁世凱が「局外中立」を決められた。列強もこの立場を支持しておる。日本は戦争を避けるために、サンクトペテルブルクから東京まで平和交渉のために奔走して努力した。しかしロシアは満洲に堪えずに増兵し続けた。1903年末の時点に、ロシア側が満州の各戦略要所へ兵隊の配置を完了した。
3.日本の軍備拡張
当時世界は帝国主義時代に入って、植民地主義が盛んだ。アジア、アフリカ各国は次々に植民地にされていった。列強の侵略を防ぐために、1881年朝鮮“壬午軍乱”の後の12月に日本が「軍拡八カ年計画」を実施した。1892年の末に軍艦のトン数は1876年の14300ｔから1893年に50861ｔへ増加した、軍人の人数も軍拡前より2倍に拡大された。
その他、日清戦争後に獲得した3億日本円の戦争賠償金は日本一年の歳入に相当する、その6割ぐらいは軍拡に使った。その内訳は戦費22％（戦争時に武器、人員などの出費、補償）、拡軍について、陸軍15.7％、主に砲台の修繕、新築に使われた、海軍38.6％、主に造船、練兵などに使われた、軍艦、水雷艇の補充基金は8.3％、その他台湾経済補充3.3％、災難準備金2.8％、教育基金2.8％、皇室用款5.5％など。これら用途から見れば、軍の装備など能力が格段的に高められて、日露戦争の勝利に基礎を築いた。
明治維新の後に、日本近代陸軍は仏独の国軍をモデルにして創立した、日清戦争の前に、列強に刮眼するほど実力を持つ、アジア最強と言っても過言ではない。しかし、海軍の装備は列強と差はまだある。日清戦争後の軍拡で、日露戦争の直前までに日本海軍の兵器、戦略、戦術は既に当時世界トップ水準に達している。日清戦争は清の兵士は私兵のような弱兵と言えますが。「虎狼の師」と言われたロシア軍はただ物ではない、簡単に勝てる相手ではない。
4. 美食は勝利の基礎：日露戦争のきっかけで、日本は多くの美食を発明した
インスタントコーヒーは明治時代に日本人が発明した。「世界に一番美味しいカレーはインドではなく日本にいる」と称賛された日本カレーも日本海軍カレーから進化してきた。中に使われた香辛料は食欲を促進するだけではなく腐敗を防ぐ効用もあります。戦時中に、パン、カンパン、缶詰め、乾燥食品、麺類なども一般化された。満洲に調達できる小麦粉、牛肉、ジャガイモ等西洋的な食事も普及された。白米を個別に供給され、飯盒で炊いて、食べるという習慣だったが、脚気が蔓延したことで、多様な食材を導入された。後に玄米は脚気防止にもなることが判明した。それから味の素、醤油、インスタントラーメン、日本米など日本発明した食品は各国の食生活の改善に貢献した。