第一部--二戦の本当の勝者は誰でしょう
1. 二戦の結果を噛みしめる
稲妻の如く真珠湾攻撃から始まり、30万人が灰に化した原爆攻撃でおわった日米戦争は何のために戦ったか？！日米がなぜ戦争を起こしたか？この熾烈な戦いの結果は、ソ連と中国のために日独を倒すための戦争になった。第二次大戦に最も利益を上げたのはソ連でした。ソ連はユーラシアの広い版図を手に収め、多くの衛星国を擁するソビエト帝国を誕生させた。中国共産党は親米の中国国民党政権の代わり中国の覇権を握った。実際日独はどちらでもアメリカと戦争する気がなかった。もっとも戦争したいのは一番目チャーチルで、二番目ルーズベルトでした。英米は共産主義のスターリンと手を組んで、巨大な代償を払った：文明国の日本を戦争の罪人に仕上げ、共産主義をアジアに氾濫させた。アメリカはイギリスの代わりに世界一番の強国になって、ドルもポンドの代わりに世界支配の貨幣になったけど、米国は第二次大戦に撒いた悪い種を刈る羽目になった、朝鮮戦争、ベトナム戦争、東西冷戦、そして今日に至って、中国の覇権と北朝鮮の核問題の脅威及び中米貿易戦も、すべて二次大戦からもたらした苦しい結果です。元々アメリカはこのような苦労をしなくて済むなのに。
これらは日米戦争の結果です。我々がこれを直視しなければならない。
言い切られたのは第二次大戦の勝者がスターリンです。二次大戦後期にアメリカ陸軍、中華民国軍及びミャンマー米国陸軍を指揮し、日本軍と対峙し、戦後、ベルリン大空輸を支持した反共産主義者の陸軍Albert. C. Wedemeyerもこう言い切った：“ルーズベルトとチャーチルと違って、スターリンがナチスドイツを破壊する計画を有する以外に、ほかの目的も持っている、スターリンが勝利を収穫するだけではなく、できるだけ共産化し易いような条件も作った。彼こそ戦争の本当の勝者であった。”(《第二次大戦に勝者なし.ウエデマイヤー回想録》講談社学術文庫1997)
アメリカの敗北及びアメリカがヤルタ密約における譲歩は朝鮮戦争後に議論され始めた、民主党政権の衰退と歴史文書の公開に伴って、ルーズベルトの開戦責任が重視され始めた。特に2011年日米開戦70年の際に、出版禁止された米国第31代大統領フーバー(共和党)の回想録《裏切られた自由》(Freedom　Betrayed)の刊行です、お金と戦争の好きな民主党大統領ルーズベルトが日本を戦争に引き込んだ原因を回顧した。この本の解禁は民主党支配の終焉を意味することで、二次大戦に日本を悪者とした歴史も改めて見直しする必要になる。
2. フーバー大統領回顧録の衝撃
フーバー大統領が回想録の中にこのように指摘した:アメリカが犯した誤りの一つは対ソ連の政策の間違いでした。アメリカはソ連の罠に嵌って、ソビエト政権を承認し、そして共産主義を招き入れた。
フーバーが本の中に狂人ルーズベルト及びアメリカが犯した19個の国策の錯誤を挙げた。その第2の錯誤はアメリカが1933年にソビエト政権を承認したことです。
この容認によって、アメリカに共産主義者を雪崩のように蔓延させた。大量な共産主義者がアメリカの政府部門の職を堂々として担った、各有力な組織に浸透した結果はルーズベルト時代に共産主義に巻き込んだ。本来ヒトラーとソビエトと戦わせ、とも倒れた時こそアメリカにとって最も有利なことです。しかしアメリカはスターリンと手を組んだ、戦後もソビエトに裏切らで、朝鮮戦争、ベトナム戦、東西冷戦に陥った。莫大な人力と物資の損害を被った。大英帝国も最も気の毒で大部分の植民地を失った。フーバーの暴露には、日米戦争が失敗な戦争でまったく意味のない戦争でしたということを意味している。
フーバーがアメリカを全く意味のない日米戦争に引き込んだルーズベルトの責任を更に指摘した：“彼の重大な誤りは1941年7月につまりスターリンと密かに同盟関係を結んだ1か月の後に、対日経済制裁を行った。この制裁の本質は弾を発射しない戦争に等しい。ルーズベルトも「この挑発は遅かれ早かれ報復を引き起こして戦争になる」と何回も部下に警告した。私はマッカーサー大将と1946年5月4日夕方に3時間、(中略)も会談を行った--日本との戦争は戦争をしたい狂人ルーズベルトの欲望だと言ったと時、マッカーサーが私の見方を同意した。1941年7月の金融制裁は日本に対する挑発だけでなく、日本を例え自殺行為を行っても戦争せざるを得ないという窮地に追い込んだ。制裁とは殺戮という破壊行為以外の戦争行為を執った行為で、どんな国でも、品格を重視する国であれば我慢できないことでしょう。”
この回想録の発行はまるでひとつの石を投げて水の中に千層の波しぶきを巻き起こすような強烈な反響を引き起こした。もともと日米の間に騒ぎ立ていた「日米戦争は日本の対米する自衛戦争である」という陰謀論は再び脚光を浴びた。
研究の進むによって、多くの資料を示した:日米戦争の表は日米戦でしたが、実質は日本とコミンテルンを操るスターリンとの戦いでした。コミンテルンに架空されたルーズベルト政権は完全にソ連の代理政権になった。病膏肓に入ったルーズベルトが日常業務の処理すらできない状態で、彼を囲んだ数多くのコミンテルンスパイが、彼の替わりに多くの戦争決定を行ったことも否定できないでしょう。
日米戦争はなぜ行ったか？本当に東京戦争の判定のように所謂｢日本軍の卑劣な不意打ち｣という偽った論理でしょうか？！この本はこの論理に対して徹底的に反駁する。
3. 陰謀論は陰謀ではない、正論は正論ではなかった
GHQと左翼の続いた洗脳を経って、戦後多くの日本人が変わった。自分の先輩たちを責めるようになった。命を懸けて国を守った英霊達に対して、軽蔑するようになった上に批判さえ行うようになった。多くの日本人が第二次世界大戦の責任がすべて日本にあると思うようになった。つまり所謂「自虐史観」で悩んだり嘆きったり、その根源的な原因は歴史の視点にあった。この自虐的な解釈は最終的に「日本は自分の身を正されば平和を実現できる」という結論に帰した。しかし、今の現実を見ればこの結論は如何に無気力で、如何に幻の夢語りであることが既に明らかだ。
所謂正論とは東京裁判を代表する観点で：日本は日米戦争を引き起こした侵略者という従来の日米戦争の史観であった。この観点はアメリカの歴史学者Robert. J. C. Butowで代表した所謂｢ヤルタ体制は正義だ｣という正統派歴史学者らが:“状況証拠だけでは有罪にならないから、陰謀論者が直接な証拠に基づく必要がある”と主張し、陰謀論者も有力な証拠を挙げられないから今まで陰謀論を屈服させた。(大井篤訳｢終戦外史--無条件降伏までの経緯｣(時事通信社.1958年）
まず我々が陰謀論の主張を見ましょう。
1.1948年アメリカ歴史学者の重鎮Charles A. Beardの主張：｢ルーズベルトが日本を先制攻撃させる罠を仕掛けた｣。Georgetown Universityの歴史学部長Tansill, Charles Callanが1953年に発表した著作《Back Door to War》(日本語版《裏口からの参戦：ルーズベルト外交の正体1933-1941》草思社.2018)の中，ルーズベルトの邪悪な意図を分析した。Tansill教授が「ルーズベルトが最初に戦争したかった、大英帝国を守りたがった｣。ルーズベルト外交の失敗は軍部の無能ではなく、もっと毒々しい｢否定しようのない陰謀｣が潜んだと主張したTansill教授がH.L.Stimson陸軍長官の1941年12月25日付の日記も披露した。その中にこのような記述があった：｢我が国の損害をできるだけ軽微なものにしながら、どうやって日本に最初の一発を撃たせるかが肝要である｣。
この邪悪を隠すために，軍隊の中にも沈黙ができる人物を起用された、例えばG.C. Marshall陸軍参謀総長、Stark海軍作戦部長、Stimson陸軍長官、Knox海軍長官。
確かに陰謀論者は状況要素しか判断できなかった。今まで有力な証拠がないから猫跨ぎされた、しかし1995年アメリカ政府に公開された《VENONA　SECRETS》の解析によって，陰謀論は陰謀論ではないことを証明された。珍珠湾攻撃も不意打ちとは言えなかった。
《VENONA　SECRETS》のすでに解読された部分とフーバー大統領、マッカーサー回顧録にはすべてこのように披露された：周りにソ連スパイに囲まれたルーズベルトが悪意を持って日本に先制攻撃を誘導した。ファーストショット(First　shot)を如何に日本に打たせるのか？ルーズベルトが腐心した、日米戦争の責任は少なく半分がルーズベルトにあることが間違いない。下記の記述には日米戦争の始まりから日本を占領されたまで、その過程においてコミンテルンのスパイに如何に操縦され進んでいたかについてわかるでしょう。
日米間の戦争を言うより、ソ連に操ったアメリカと日本の戦争であったの言い方が妥当でしょう。
4. ヴェノナ(VENONA)文書
VENONA　SECRETSとは第二次世界大戦前後にアメリカ陸軍情報部と英国情報部と連携して、アメリカ国内のソ連スパイ達がモスクワとの通信に対して、秘密裏に傍受し残した記録である。この後の研究に明らかにしたのは、マッカーシー議員（Joseph Raymond "Joe" McCarthy）議が告発した数多くのスパイ嫌疑事件が正しかった。例えばRafurun curry（ルーズベルト大統領補佐官 1941年3月に蒋介石と対中軍事援助について協議した。1941年4月彼が蒋介石と一緒に日本本土の空襲計画を画策した。後にコロンビアに亡命した）、ルーズベルト大統領補佐官Alger Hiss(国務長官上級補佐官、カーネギー国際平和財団理事長，ルーズベルト大統領に伴ってヤルタ会議を参加し、ヤルタ協議の決定にも関与した、国連の成立にも携わっていた)，Harry Dexter White（財務次官補 IMF理事長 ，1941年7月26日、在米日本資産凍結の立案者として実行もした。1941年11月対日圧迫外交を実行し、｢ハル・ノート｣も起草し最後通牒として日本に渡した。1948自殺），John Davis(在中米軍司令官政治顧問 1952年に南米に逃亡)、特に最后通牒のハル・ノートを作成したHarry Dexter Whiteが日本の珍珠湾攻撃を誘導し、在米国に反日世論を巻き起こした中心人物です。当時80%の米国人が戦争を反対していた。日本の珍珠湾攻撃で、アメリカの世論を一遍に反転させた。ハル・ノートの役割がそれほど多いというのも物語っていた。
この何人を見るだけで驚かされた、最も大統領に近い政策補佐官はほぼ全員ソ連のスパイでした。ヴェノナ(VENONA)文書によって、200人以上のソ連スパイがアメリカ政府中枢部門に溢れていた。これらスパイがアメリカの政策決定に影響を与えた。この種の工作は積極工作と言われた、つまり伝統の資料か技術かを盗むようなスパイ活動と違って、スパイの目的は政策の歪み、誘導、あるいは政策の変更です。この工作は前の方よりもっと破壊力を持っている。相手国の国家政策を変えることは資料を盗むことの危険性より遥かに高い。
ヴェノナという呼び名の由来に関して、英米の情報機関は13個のコートネイムをこの計画に使っていた、最後のコートネイムはヴェノナですから、名付きになった。
文書によって、中央情報局の前身たる戦力情報局の中に、一時に15～20人のソ連スパイがいることを示された。Duncan Lee、Donald Wheeler、Jane Foster Zlatowskiなどモスクワに情報を提供したことがあった。戦時生產委員会、美洲事務協調組織と戦争情報事務室など政府部門の職員の中に20人を超える数のソ連のスパイあるいは情報提供者がいた。
ほとんどの重要なアメリカ軍事、外交の機構に蘇聯のスパイに滲透された。秘密コードを重複に使用された期間に、解析された情報はソ連側の動向を察知する最も良い方法です。これらの情報の解析によって、ロスアラモス国立研究所にもソ連スパイの存在も明らかになった。情報の解析に進んでいるうちに、アメリカ、カナダ、オーストラリア及びイギリス政府部門の蘇聯スパイが次々と浮かび上がった。その中にクラウス・フックス（Klaus Emil Julius Fuchs,マンハッタン計画でアメリカの原子爆弾開発に貢献したが、原爆の、水爆の製造理論など情報をソ連に流し続けた）、アランナン(Alan Nunn May .英国の核物理学者.ソビエトスパイで,英米の原子研究の秘密をソビエト連邦に供給した)、ドナルド・マクリーン(Donald Duart Maclean、ケンブリッジ・ファイヴの一人)など人がワシントンの国務院、財政部、戦略情報局およびホワイトホースに潜んでいる。
情報に示された内容も驚きばかりでした。アメリカ等西側国家には最も早く聯間諜組織に重點的に滲透對象とされたのは1942年の時でした。この時期にスパイになった人が、ローゼンバーグ事件で知られたユダヤ人夫妻のローゼンバーグ夫婦、アルジャ・シス(Alger Hiss)、財政部No2のハリー・ホワイト、ルーズベルト大統領の個人補佐官カーリン、戦略情報局の顧問モーリス・ハルペリンがいた。
マッカーシー主義の支持者が、アメリカ共産党がモスクワにコントロールされ、どのアメリカ共産党員でもソ連の傀儡でモスクワの情報機関のために働きしていると主張していた。最近，この観点はKGBの公開された文書及び戦後ヴェノナ文書によって証明された。
KGBの秘密ファイルとヴェノナ文書の公開によって、共產主義は20世紀40年代にアメリカに広く浸透されていたこと、アメリカ共産党はソ連共産党の資金援助を受けるともにソ連にコントロールされていたことの事実が明らかになった。アメリカ共産党員が常にソ連のスパイと指摘されていたことも今見れば間違っていない、むしろマッカーシー主義は広い範囲において正しかった。
5. 第二次世界大戦の実質
まず、われわれが一つの前提を分かる必要があった。それはソ連の目的であり世界革命である。当時世界にただ一つの共産主義国家ソビエトは、赤い旗を世界に掲げるために、レーニンが方針を示した：｢二つの帝国または二つ資本主義国家グループの間の対立を利用し、お互いに戦争を唆すべし」--そのあとスターリンもこの方針を従う,すなわち資本主義の各国に戦わせお互いのパワーを削らせ、ソ連はその間傀儡を立て共産主義政権を奪い取る。現実に、ヨーロッパには独、英、仏など各国に戦わせた、後に米国の力を利用してドイツを倒した、戦後東ヨーロッパに衛星国を作り共産化の実験をした。アジアには、最も反共産主義の二つの政権蒋介石政権と日本を戦わせ、続いて日米戦争を行わせた。結果的に、二次大戦の後、アメリカ以外の資本主義の国はみんなつまずいたきり振るわない。アメリカは騙されたと気づき、修正をせざる得なくなった。戦後ドイツを始める西ヨーロッパ、日本に対する経済注入はその証明。ソ連は自分の策略を実現するために、世界中に潜んでいるコミンテルンスパイ及び共産主義の協力者たちを利用し、猛威を振るった。この本はヨーロッパ部分を省略し、ソ連はアジアでコミンテルンスパイを如何に使って、米中日を操ってアメリカに反日親中の政策を実現させ、ソ連の讐敵である日本を打倒し、中国に共産化を実現したことを重点に解析する。
6アメリカは親中反日政策への反省
アメリカの対日戦争は基本的に中国大陸の政策によって引き起こした。アメリカの親中反日政策は日米戦争の基本原因にもなった。まず、アメリカは反日親中の経緯を明白にする必要がある。ルーズベルト大統領がなぜ反日親中になったか？なぜ日本を倒したいか？この本にはこれについて検証を行います。
当時日米の衝突の中心は中国をめぐって起きたと思われた。しかしながら過去にはアメリカは中国に対して、明晰な認識を持たなかった。
国務長官スティムソン(H.L.Stimson)が1932年１月に｢満洲国不承認の宣言｣を発表した。対中国の野望はルーズベルト政権に継承された。結局、アメリカは反日路線を徹していたそして日本を打倒した。そして、ソ連に騙され、悔しい暗闇に沈んだ。
実は日露戦争の後にアメリカの鉄道王ハリマン(E. H .Harriman)がルーズベルト大統領の密使として2度も満洲に渡り、南満鉄道の買収または共同経営を目論んでいた。最終的に日本の拒絶によって破算した為、日本とのわだかまりを残した。後に満洲国の不承認または日英同盟を引き裂くことを率先して行った。その目的は日本の中国にあった勢力を削るにあった。日米戦争の根源の一つは日本を替わって中国の権益を手に入れたいアメリカの思惑になった。引いて、中国の国民党と共産党の内戦もソ米の代理戦争で、ただ背後のユダヤ人が中国に共産化させたいから、共産党に勝たせただけです。
アメリカの対中政策への反省はMichael.Pillsburyが書いた《China2049》の中に明確に体験できる。コロンビア大卒のPillsbury博士がCIAの上級職員を務めた，1973年から中国軍のタカ派及び政府内の强硬派と関わってきた。しかも歴任の大統領の下に働いた経験を持ち。この本は彼が50年間渡り中国と関わった経験の集大成として注目された。
2018年10月5日アメリカ副大統領マイク・ペンス(M.R."Mike"Pence)がハドソン研究所に中国と対決姿勢を示した演説もこの本の内容に基づいてなされた。
本の中に：アメリカは朝鮮戦争、ベトナム戦争、中ソ関係、ニクソン訪中、天安門事件を経った後も中国を見抜けなかった。中国は政治の自由を拡大できると甘く考えた、そして中国のWTO入りを同意した。しかし中国は依然に孫子の世界であった、騙しの偽計を使い、日米の先端技術を盗み、世界制覇を目指して、アメリカを凌駕するような真似を振る舞い始めた。
本来17世紀30年代の三十年戦争講和条約の締結以来，国家主权の尊重は世界の基本規律になった，自由、民主、人権，法の支配は普遍的な価値として重視されて来た。しかし中国はこれを同感せず，依然に中華思想の華夷秩序の構築に力を注ぐ、他国主権への侵犯も気にも留めず、覇権主義を徹していた。九国公約の時からアメリカはずっと条約違反の中国を庇い続けた。
実に最も早い段階で、アメリカの親中反日に警鐘を鳴らした人物がいた。それはフレデリック・ヴィンセント ウイリアムズ（Williams, Frederic Vincent, 著作《背後より見たる日支事変》など、サンフランシスコの新聞記者としてチャイナタウンの抗争事件を取材して有名となる）が日中戦争の前に日本軍と中国軍両方の戦地記者として、Williamsが当時できるだけ中立国の資料を収集していた、彼分の分析によって、中国兵力は225万，ソ連兵力130～150万，同期日本の常備軍25万，列強の中に最も少ない国です。しかし中ソが圧倒的な資源優勢で手を組む上に、日本を対抗するかの可能性が極めて高いから、日本がどのように世界を征服できるか？
しかしアメリカは外国のプロバンタ活動の手下になって、日本と敵対する道に進んだ。
日米戦前にアメリカの41%の農業機械，鉄道資材等数えきれない商品を買い上げた。ただ一つの予期通りに借金を米国に返した国です。日本は一度もアメリカを脅かしてない。アメリカは日本経済と連携するべき。別の国(中ソを指し)の虚偽な宣伝に誘導され、日本と戦争するようになった。そのためにアメリカは朝鮮戦争、ベトナム戦争、冷戦と今の貿易戦の代価を払う羽目になった。(森清勇著「嘘を発信し続ける中国と韓国、信じて日本を叩く米国」載せる2018.12.6J　BPRESS)
残念ですが、アメリカはソ連の秘密工作の誘導の下に親中反日の政策を施行した、対日政策の誤りが連続に続けられた。しかし聡明なアメリカはなぜこんな簡単な錯誤を犯したか？ディープステート（deep state）が故意的にこのようなさせたかもしれません、アメリカのアジアにおける失敗も。
7. 親中反日政策は誰によって形成したか？—影の政府及びその代理人
アメリカの親中反日政策の形成は表で、スターリンの意思を従うコミンテルンスパイが出来上がった。しかし政策の施行であれ、戦争であれ、すべての行いは金がかかる。政府の運営そのものも金がなければ成り立たない。
貨幣を支配者、富を支配者こそ世界の真の支配者である。スターリンがどんな偉大であれ、経費がなければコミンテルンは運営できない、スターリンが富の長者ではない，彼の共産主義農庄の実験はソ連の農業を破摧させた故に、ソ連をアメリカの済に頼る貧乏国にさせた。それでは誰がソ連の背後に世界を操っていたか？
ソ連の十月政変はもちろん第二次大戦も同じ組織に裏で操縦されていた。この人たちこそ世界の真の支配者である。
顔は決して表に出さないこれらの統治者たちが、本当の顔が世の人々に見破られることを恐れていた。代理人を巧みに使って、自分のために働かせた。
100年も世界に氾濫した共産主義運動の根源もここにある。影の政府がお金を出して作った組織はソ連政権とコミンテルンです。
コミンテルンはソ連共産党を中心として、各国の共産党を支部として、レーニンが世界革命を起こすために設立した国際的な組織です。この組織は人々に恐怖さえ感じさせる邪悪な思想と悪魔な手法を使う中央集権体制の国際的な組織です。1921年までにレーニンが主宰したが、その後スターリンが各国の共産党を直接に支配するようになっていた。1923年までにドイツを中心としてヨーロッパ諸国で共産主義運動を推進していた、1919年～1927年に中国の共産化を支援し失敗した後、社会民主勢力とファシズム勢力に対して攻撃する極左戦術を展開した、1930年にソ連外交の道具化し、裏で第二次世界大戦を引き起こした。表向きには1943年にソ連の外交政策の転換によって解散されたが、実際その構成員の多くはGHQ,国連など機関内部に浸入し、今も世界の各領域に共産主義の影響を行っている。コミンテルンの目標とは「あらゆる手段を使って、武器を持ってもいいから、国際資本主義を倒すという闘争を展開する」(《20世紀20年代蘇聯情報機関在中国》2007年7月解放軍出版社)
コミンテルンに出資したのは主にユダヤ系大富豪達のモルガン財団、ロックフェラー財団。この二つ財団はもともとロスチャイルドに頼って勃興したから、ロスチャイルド家と入り組んで複雑な関係である、例えば以前トロツキーがロスチャイルド家の代理人たるジェイコブ・シフ（Jacob Henry Schiff）が提供された資金を持ってロシアに帰国し、ロシア革命を引き起こした。それからアメリカユダヤ人金融集団がソ連の共産主義運動の資金提供者であった。例えば第二次大戦の中に、ルーズベルト政権は正式に立法で作った武器貸与法）によって、ソ連に113億ドルの援助を与えた。2007年の価値に換算すれば約1591億ドルに相当する巨額な援助でした，しかも対ソの援助は協議による1945年5月2日似終わるはずですが，しかし対日参戦間の1945年8曰8日から、日本が降伏を宣言した1945年9月2日までにずっと続いて，9月20日までに完全に終了した。飛行機から戦車まで、食料、軍用靴などもアメリカ西海岸から絶えずに船隊とシベリア鉄道を通してソ連の前線に運ばれた。そのおかげで、ソ連が仇敵日本を倒した。ルーズベルトが闇の政府の代理人であることが疑問ないでしょう。
同期に大量な資金はユダヤ人の特有なネットワークを通じて、コミンテルン手に渡されたコミンテルンは更に各支部に支給された。例えば、1936年に西安事変の直前に、蒋介石軍に追われて延安に逃げた遠東支部の毛沢東がすぐスターリンから約50万ドルと大量な軍用物資の援助を受け取った。
淞沪会戦の後，《ニューヨークタイムズ》駐中記者のHallett.Abendが記事の中にこのように書いた：「当時の報道はみんな日本人が上海を攻撃だと言ったが、事実が全く逆でした。日本人は思いも寄らなかった，まさか長江の下流地域に敵対行為が発生すること。……上海で戦闘することに対して、まったく準備しなかった，しかも8月13日，彼らの部隊はまだこれほど小さくて、十八、九日の時に海に追われそうになった｣、Abendから見れば「日本の戦火を華北に留まるの計画はある精密な計画によってかき乱されるという企みが見え隠れていた」。
彼の話が正しかった、確かにある｢精密な計画｣が存在していた、しかし誰がこの計画をしていたかについて分からなかった、Abendが蒋介石の計画だと思った、本当はスターリンの計画でした。
共産主義集団農場の実験でソ連経済をぶち壊したスターリンが各国に援助する資金がなかった。もしユダヤ人の金がなければ、コミンテルンは一日も生きられないでしょう。われわれが長い間にコミンテルンの跋扈だけに着目したが、その背後に隠れていたキーパーソンを見過ごした。
これらの見えない支配者こそ真の世界の支配者であった。彼らが自分の本当の姿の暴露を怖かった。なぜか、もし一旦真相を明かされれば、彼らに服従する人がいなくなるでしょう。これら光明の背後に隠れた陰謀家達が人類平和の破壊者でもあり、戦争を通じて金儲けするだけでなく、新たな戦争を作る張本人でもあった、これらの人こそ打倒するべき相手である。
彼らが一体誰ですか？
大量な陰謀論の証拠を引用する必要がなく、単にデイヴィッド・ロックフェラー(David Rockefellerロックフェラー家三代目，お爺のジョン・ロックフェラーがスタンダード・オイル社の創立者の一人で、かつての世界No1の億万長者)の作「ロックフェラー回顧録」(楡井浩一訳 新潮社 2007年)を見ればその答えが見つける。デイヴィッド・ロックフェラー本人がChase Manhattan BankのCEOを務めた，石油王と言われたお爺の遺産は1937年の時点に14億ドル(2013年の換算価値で合計2530億ドル)で、アメリカ経済の1.5％余りを占めた、史上最も個人資産を持つ大富豪と言われた。彼の兄のNelson Aldrich Rockefellerがニューヨーク州の州長及びアメリカ第41代副大統領を務めた，同時期の国務長官は中国共産党を扶持したユダヤ人古参キッシンジャー(H. A. Kissinger)。
デイヴィッド・ロックフェラーが回顧録の中にこのように明言した:“自分と世界中の友人達とずっと一つの政府の創立のために働いていた。この政府とは世界政府である、つまりただ一つの政府があり、一つの貨幣があり、一つの中央銀行がある、資本の利益を最大化に実現できる政府である。”これもこの世の1%未満のスーパー金持ち達が目指した最終の目標でもあった。
ユダヤ普遍主義の思想から起源した共産主義運動も世界政府の樹立という最終目的のために行った壮大な実験でもあった。ロシア革命を代表する近代100年近い共産主義運動は1億以上の人口を非正常な死亡をもたらしたが、マスメディアもこれら大富豪に握られていたから、いままで反共産主義のヒトラーだけ批判されたが、1500万人以上のロシア人を虐殺したソ連の悪行をスルーされていた。
8. 誰が世界を操っている？
私有制を消滅することを称し、資産家の財産を奪い取り、同類を殺戮する共産主義運動は、ただこの世の1％未満の大金持ち達が世界統一政府を作るための実践に過ぎなかった。世の中の人々がようやくこの事実を分かり始めた時に、彼らがまだ別の仮面に被って、世の人々を惑わし始めた、それはグローバルリズムという新自由主義の仮面を被った共産主義の変種であった。
共産主義もグローバルリズムもユダヤ思想から生まれた思想である。ユダヤ思想はユダヤ普遍主義とユダヤ民族主義を分類されていた。これは旧約時代に遡ることができる、ユダヤ人預言者が｢人類は皆兄弟だ｣と掲げた考えはユダヤ普遍主義の現れであった。ユダヤ民族主義とユダヤ普遍主義の入り替えはユダヤ人の歴史を終始貫いている。
しかしハザールユダヤ人が誕生してから、ユダヤ人の世界は強欲とトラブルを絶えず、ユダヤ排除の歴史はヨーロッパ歴史の中に長く続けられた。その原因はこれらのユダヤ人は本当のユダヤ人ではなく、ハザール人の改宗者に過ぎない、しかもこの勢力の裏に、サタン信仰の血統を流れたと囁かれた。これに関して近年多くの事実も暴露された。神に選ばれた者と自称した白人種のユダヤ人達が、戦争や革命や引き起こすなど手法を使って、世界中の富を攫取した挙句に大富豪に成り上がる。この人たちこそ、世界統一の思想を持つ人達であり、世界統一の目標を目指して共産主義思想を遂行し、いまグローバルリズムを推し進める黒幕であった。
金で金を生む。スーパー金持ち達が莫大な資本金を使って世界の支配権を手に入れた。
国際非営利組織Oxfamの報告によって、2017年の全世界が作った富の82%は1%人口の懐に入った。過去にはJP·モルガン財団の富もこのように集まった。彼が自ら膨大な帝国を作った。銀行、信托会社、証券会社、多国籍企業など総資産は34億ドルに膨らんでいた。モルガン家は1871年に金額2.5億フラン約5000万ドルのフランス国債を購入した，後にメキシコ政府発行の1.1億ドルの公債も引き受けた。続けて 7500億ドルのアルゼンチン公債と18億ドルのイギリス政府公債も一気に引受けた。20世紀初頭のモルガン家は“世界の債権者”であると言っても過言ではない。
1870年1月10日，ジョン・ロックフェラーがヘンリ・M・フラグラーと一緒に当時世界最大の精油会社を創立した,この会社は後のスタンダード・オイルとなった。ロックフェラーも世界初の億万長者でもあった。しかしロックフェラーに資金を供給するのはロスチャイルド家で、基本的にロックフェラーもロスチャイルド家の代理に過ぎない。
ロスチャイルド家は金融都市ロンドンを通じて世界をコントロールしている、アメリカにおいて、聯邦準備理事会(FRB)及び外交問題評議会(CFR)など組織を通じてアメリカをコントロールしている。FRBはイングランド銀行を支配する手法と同じ、アメリカを支配していた。1913年T.W. ウィルソン(Thomas Woodrow Wilson)時代に作られた｢聯邦準備制度理事会設立｣という法律によって、アメリカの通貨発行権を獲得したがFRBが一民間企業に過ぎない，その株主の名前も今も公開されない。実際その過半数の株を持つのはロスチャイルド家の金融系統であると思われた。現在CFRのメンバーは約3000人ですが、その73％はアシュケナジム系ユダヤ人を占めている。アメリカのユダヤ人はただ人口の3％を占めたに過ぎない、しかしアメリカ政府を支配したCFRの73％はユダヤ人という事実はユダヤ人がアメリカを支配することを意味している。CFRは事実上にロスチャイルド家によって支配されていた。所謂実はロスチャイルド家はアメリカを支配していると言えるでしょう。
ついでに日本銀行の株主も少し話します。日本銀行の設立した当初の株主はロスチャイルドと日本の財閥一族及び有力な政治家等ですが、現在日本政府は55%の株を持っていたが，ほかの45%の民間人株主名前を公開されない。この45%も主にロスチャイルド家の金融機関が持っていたと言われた。これも財務省と日本銀行と対立する原因になっていた。日本銀行は日本に利益のために行動するではなく、国際金融資本ユダヤ人ロスチャイルド家のために働くだから。最終的に日本銀行株の100%を手に入れたいのは彼らの目標だそうです。
世界各国の中央銀行を管理するのは、ロスチャイルド家であることはあまり知られていない。スイスのバーゼルにあった国際決済銀行BIS（Bank for International Settlements）は、利息及び貨幣の供給量をコントロールしている、インフレー経済もデフレ経済も自由自在に作り出せる。アメリカでは中央銀行がベテン師だと批判する議論は過去に何度起きた。ジョン・F・ケネディがＦＲＢを外し、貨幣の発行権を聯邦政府に授与する文書「Executive Order 11110」にすでにサインした。しかし、その直後の11月22日暗殺された，彼の死によって、貨幣発行権に関する法案も効力を生じず、結局すべて闇の中に葬られた。
貨幣発行権を制したら経済を制する、その後誰が大統領になろうと関係がないでしょう。しかも経済界の支持がなければそもそも大統領にもなれない。大統領は所詮利益集団の代理人に過ぎない、随時に替えられる。
本来既に巨万の富を掌握したし、何世代にも使えきれない金を有したから、満足できるはずですが、人間の欲望は底なし、これらスーパー金持ち達がもっともっと多くのお金が欲しがっている。時には貪婪と欲望は人間の努力する原動力にもなったが、その多くの場合は人類の滅亡の原因にもなるではないか？！
アメリカの金融、石油、鉄道、郵政など命脈産業を握っている大富豪達にとって、国家、民族は資本流通の壁にしか見えない。グローバル化は資本の利益を最大化させる最も有利な条件で、これによって世界に一つの政府、一つの貨幣、一つの銀行というような世界政府の樹立ともピッタリな方針です、陰謀論に囁かされた新世界秩序も嘘ではなかったようです。
今グローバルリズムを推進したように、以前共産主義を推進し、コミンテルンに資金を援助することもなんか驚かない。
この種の企みは人々に気づかないように裏で密かに行ったが、数少ない鋭い洞察力の持ち主が見抜かれた時があった、ヒトラー、東条英機のような反共産主義者がその類に属している。ヒトラーがユダヤ人に徹底的に批判された原因も、彼が反ユダヤ主義と反共産主義の持ち主だから。
9. 偽ユダヤ人の暗躍
現在1500万人のユダヤ人の90%はアシュケナジム系ユダヤ人である。この人たちが聖書に書いたアブラハムの子孫たる神に選ばれた民であるユダヤ12部族ではなかった、10世紀の時に改宗したハザール人です。
ハザールユダヤ人の金融集団の資金はレーニンボルシェビキ政権の成立と維持していく資金源であった。ハザールユダヤ人に支配されたアメリカ政府はソ連と手を組んで、仇敵の独日を打倒した後、ヒトラーを史上最大の悪魔に作り上げた。今までユダヤ人を虐殺する命令書はただ一つも見つからなかった、如何に600万人の死体を処理できたか？等に関して疑問だらけにもかかわらず。これと正反対に、レーニン十月政変によって、内戦、人為的に飢饉で1500万人以上も死亡させたことは隠された。
元外交官が話したロシアとユダヤ人の闘争歴史ついて、世間に驚かせた。
アレクサンドル・アナトリエヴェチ・イワノフ元ソ連、ロシア駐日外交官(1997年-2001年駐日本ロシア大使館顧問)が、1993年夏来日、巡回演説を行った。彼によって、今まで人々に知られないロシア人とハザールユダヤ人との戦闘歴史を紹介された。ロシア革命の実質、その側面からヒトラーが反ハザールユダヤ人の原因を窺えられた。
その他イギリスのユダヤ人ポール・ジョンソンは著作《ユダヤ人の歴史》(P.Johnson徳間書店1999/09)の中にもユダヤ人と共産主義の深い関係について述べられた。
現在に見られた白人種のユダヤ人は7～8世紀の時に改宗されたタタール人で。偽ユダヤ人と言われ、神に選ばれた選民を偽りながら悪事をする闇の集団であった。現在これらセム語族ではない自称ユダヤ人のタタール人が謎のユダヤ第13部族と言われた(宇野正美著《ユダヤ人とは誰か―第十三支族・カザール王国の謎》)。
アシュケナジム系ユダヤ人は正確といえばユダヤ人ではないユダヤ信者です。7世紀にできたハザール・カガン国は7世紀から約300年にわたって黒海沿岸を支配した。中国の歴史書である《新唐書》に記載した「突厥可薩部」はこのハザールのことだと考えられた、10世紀のペルシャ語地理書《世界境域誌》によると、カガンが突厥の君主を出した中核氏族である阿史那氏に属する。
730年 - 740年頃ハザール王国のブラン可汗が在位した時にユダヤ教に改宗した（10世紀『ハザール書簡』に書かれた)。《千夜一夜物語》中に風流な偉大なる帝王として語り継がれているハールーン・アッ＝ラシード（Hārūn al-Rashīd.786年～809年在位）が君臨した時、ビザンツ帝国及び周囲のムスリム諸国に迫害されたユダヤ人がハザール王国に集まるようになった。965年キエフ・ルーシの大公スヴャトスラフ1世の遠征によってハザール王国が滅ぼした。故郷を失ったハザール人たちは流浪の民となり、ユダヤ教の教えを守りながらも北方ではスラヴ系と、西方(東欧)ではヨーロッパ系と交わった、アシュケナージと呼ばれる東欧系ユダヤ人の祖先と言いわれている(チャールズ・キング《黒海の歴史--ユーラシア地政学の要諦における文明世界》2017明石書店)。
8～9世紀頃からロシア人とハザール王国の戦いが続いていた.10世紀の時キエフ・ルーシによって滅亡した後、ハザール人がヨーロッパに流れていく。約18世紀の時にボーランドに移住したハザールユダヤ人が「国中の国」を作って，ボーランドの中に自分たちの政府,国会,教会などを作った.1772年初めの頃、ボーランドが三回も分割されたため、その一部の約300万のハザールユダヤ人がロシアに入った。19世紀末時、ロシアのハザールユダヤ人が革命運動に夢中になった、積極的に革命運動を参加するようになった.革命運動を率いる政党、社会民主党及び社会革命党等のリーダー、活動家はほとんどハザールユダヤ人でした(以下の文には便利のためにハザールユダヤ人をユダヤ人と略して表現いたします)。
ロシア人がかつてハザール王国を滅ばせたから、ハザール系のユダヤ人たちが復仇の念をずっと抱いた。ロシア政府を倒すことは彼らにとって最重要な課題でもあった。
当時のロシア知識人がいち早くこの不穏な傾向を察知していた、例えロシア作家フョードル・ドストエフスキー(《罪と罰》の著者)がすぐこの点を気づいた彼が“ユダヤ人革命が必ず爆発する」と断言した。
日露戦争を画策したのもユダヤ人で、目的はロシア政府の失敗です、事実としてユダヤ銀行家の日本への資金援助が日本勝利の重要な条件と言える。
日露戦争の後にツァーリの統治威信が低下し、革命の嵐がロシア全土に広がった。当時の首相ピョートル・ストルイピンが農業改革、地方自治、言論等広範囲改革を行い、経済成長率を11～15％までに上げた。必死な帝政ロシアを救った。しかし1911年9月14日ユダヤ人ドリトミ・ボグロフに暗殺され、ストルイピン改革は頓挫した。この暗殺はユダヤ人が革命のための第一段階で、第二段階はもちろん十月革命である。十月革命はハザール系ユダヤ人の革命であることは疑う余地がないでしょう、十月のロシア革命のリーダーがほとんどユダヤ人でした。その当時にレフトロツキーを始める70人のユダヤ人がニューヨークからロシアに入り、レーニンと合流した。
この組織はニューヨークのユダヤ資産家ジェイコブ・シフの支援を受けた.シフが日露戦争時対日資金援助を行ったユダヤ金融集団の代表です。彼がドイツユダヤ人ゲート時代にロスチャイルド家の隣人で、ロスチャイルド家の代理人です。彼が日本を援助する目的はロシア国内にユダヤ人への迫害を緩和されるとロシア革命が容易になることにあった。
事実に日露戦争の敗戦によってロシア帝国の威信が低下し，ロシアのブルジョアジー達が二月革命を起こし、ロシア臨時政府を設立した。しかし選挙で失敗したレーニンがまだ十月にクーデターを引き起こし、ボルシェビキ新政府を作った、この新政府の構成員が150人のうちに95%--98%がユダヤ人です。
激しい内部闘争で、レーニンとフトロツキーが消された後スターリンを操る猛獣ラーザリ・モイセーエヴィチ・カガノーヴィチが裏のツァーリになった。カガノーヴィチがハザール王国皇帝の直系末裔で、彼の妹ローザがスターリン三番目の妻になった後に毒殺された。KGBの頭であるユダヤ人ベリヤはカガノーヴィチの従兄弟である。ロシア十月革命(今は十月政変と呼ばれた)はロシア人を足の下に踏みにじんだ、その象徴はロシアの頭を殺すつまりツァーリニコライ２世一家を殺害し、ユダヤ人の頭をつける。
その次に、ユダヤ革命はロシアの伝統、習慣、歴史を伝承する貴族を殺すことを決行した。これで、ロシアの知識人が流出し、300万人の貴族がアメリカ、ヨーロッパに亡命した。90%の正教会教会堂及び社会の基礎たる農業システムも破壊した。ユダヤ教の教会堂だけ破壊から免れられた。続いて、収容所の方式でロシアのエリートと反対者を粛清した。元々強制収容所という方法ヒトラーが始めたものではない、ユダヤ人革命家Fraenkelが発明された.ロシアの強制収容の所長も90%はユダヤ人です、収容されたのは奴隶のようなロシア人でした。
二戦前3万人余りの将軍等スターリンに粛清された原因も、軍の中に反ユダヤ感情が高まったため抑えきれないからです。スターリンも自分がコントロールされていたことに対して不満を現れ、暗殺された。彼が死んだ後の130日間は、カガノーヴィチとベリヤが実質にソビエトを統治していた。最終的にハザールユダヤ人権力を粉砕したのはジューコフ元帥でした。1953年6月26日ジューコフが軍事演習の機を借りて、二つの戦車部隊を率いて、モスクワ保安部内に突入し、カガノーヴィチとベリヤを逮捕した。
ユダヤ人が政府部門から一掃された、これによって権力は再びロシア人の手に戻った。
約2000万のロシアが1918--1920年のレーニン革命のために死亡された。 2012年にアメリカ著名なDNA遺伝学研究者Elan. Elheikが発表された論文によって医学上には白人系ユダヤ人のDNAは中東人より、グルジア、アルメニア、アゼルバイジャン人の方に近い、ハザール国住民と同一民族である.現在90%のユダヤ人が韃靼系ハザール人で.裏で世界を支配したロスチャイルド家、ロックフェラー家等が自分のハザールユダヤ人であることを見破られることを恐れている。(参考:研究者宮地作成・編集《レーニンの大量殺人総合データと殺人指令27通》)
ヒトラーがユダヤ人を迫害したという宣伝は戦後の世には満ちあふれた。これによって、ヒトラーらが虐待狂、悪党と決めつけられたが、なぜ人らがユダヤ人を排除し、迫害したかについて質疑応答がないまま、結論が先にできた。まるでヒトラーが何の理由も原因もない暇つぶしのためにユダヤ人を殺したようだ。しかし、ヨーロッパに長いユダヤ人排除の歴史があるのは、ただ1000年前にユダがキリストを裏切ったためではなかった。
中世から主に金貸し業を営むユダヤ人が今見ればとてつもない高い金利をとって入りから、暴利をむさぼる搾取によって不正な財産が取得したことが思われた、それを奪い返いてもいいというユダヤ人財産略奪の思想が形成されていった。例え1244年ウィーイの金利はなんと174％、1392年レーゲンスブルクの金利は43.3％～86.7％です(W.E.フォン ケテラー.桜井健吾訳｢自由主義.社会主義.キリスト教｣晃洋書房2006年)。このほか1144年イングランドのノリッジ及び1236年ドイツで儀式殺人事件が数件発生した、以来ユダヤ人が人間の血を抜いて儀式用のパンに混ぜるような黒い噂が絶えず、ユダヤ人嫌悪の考えが根強く残していた。(レオン・ポリアコフ｢反ユダヤ主義の歴史 第5巻 現代の反ユダヤ主義｣菅野賢治・合田正人監訳筑摩書房2007年)
アシュケナージユダヤ人がボーランドにしでもロシアにしでも寄生しているならいいですが、その国の中に柵を張り(見えない柵も)自分たちの国を作る上に、当地の人の富を強欲的に攫取していた。ドイツにヒトラーのユダヤ人の排除を支持する土台もここにある。
1922年～1923年ユダヤ金融勢力の裏操作によって、ヴァイマル共和国にはハイパーインフレーションを引き起こした、28％が完全失業者となり、42%が不完全就労状態となった。その後一次大戦日賠償金の財源確保のためにドイツ銀行が割引手形の発行を行い、結果は.1931年6月1日～23日德意志帝国銀行は1/3の的地金外貨準備を失った。しかしそもそもドイツ一戦の失敗原因は主にユダヤ人による共産主義革命にある。
主にユダヤ人によって構成しているドイツ共産党の前身たるスパルタクス団（Spartakus bund）は.ロシア革命の成功を見てドイツにも革命を起こそうと夢見ている。1918年11月3日ドイツ水兵の中の共産主義者と連係し反乱を起こし、ミュンヘン一揆で革命政権を樹立し、いくつの紆余曲折の内戦闘争の結果はユダヤ人に偏向するヴァイマル憲法が設定され、ドイツ皇帝ヴィルヘレム2世の退位を強いられた。内部蜂起などによってドイツに一戦で惨敗させた。パリ講和会議において巨額な賠償金を負わざる得なくなった。ユダヤ人が主体とした共産主義者の反乱で、ドイツ帝政が打倒され、戦争も負けた。当時義勇兵として一次大戦を参戦したヒトラーがユダヤ人の危害をよく分かったから後にユダヤ人排除の政策を走っただと思われた。(日文:林健太郎｢ワイマル共和国　ヒトラーを出現させたもの｣.中公新書)
実際強制収容所を発明したのはユダヤ人ボルシェビキで、スターリン時代にグラグ強制収容所に1800万ロシア人が迫害されたことを今は批判されず、毛沢東が社会主義革命の口実で億以上の自国民を虐殺したことも批判されず、反共産主義のヒトラーだけが甚だしく批判するでしょう、可笑しくないですか？！アメリカの影の政府たるハザールユダヤ人集団にコントロールされていたルーズベルトによって、絶え間なくの資金はスターリンに流れていくおかげ、反共産主義の独日を打倒し出来て、共産化した中国も誕生できた訳。結局、第二次大戦は結果的にユダヤ共産主義勢力の勝利でした。
米国の影の政府の許しがなければ、中国共産党政権は創立することも今まで維持することもできない。1945年のマーシャル調停も.1971年キッシンジャー訪中もそのためです。アメリカFRBを始めとする国際ユダヤ金融集団は1912年から今までずっとアメリカを牛耳していた.ソ連と中国共産党を支持することは彼らの利益に沿うことと彼らの世界戦略と合致するだから。アメリカの多くの政治家が影の政府の代理人に過ぎない.
ソ連はコミンテルンスパイを使ってアメリカ政府を操縦するのは表向きに過ぎない、背後にソ連に資金を提供したモルガン財団、ロックフェラー財団こそすべてコントロールした元凶である。彼らが今もアメリカの政策を左右し続ける。
政治学者ユダヤ人Z.K.ブレジンスキー(元カーター大統領補佐官)が彼の著作の中にユダヤ人が世界を支配していることを明確に認めた(馬渕睦夫著《世界を操る支配者の正体》講談社2014年)。これも今本に最も説明したかったことである、つまり誰がこの世界を支配しているか？誰がこの世を動かしていたか？誰が裏で操っているか？引いて我らが毎日誰のために働いていたかと分かるようになる。
メナヘム・ベギン(Menachem Begin.元テロリスト.1977年～1983年イスラエル首相)もかつてこう明言していた:“われわれユダヤ人が支配者人種であり，われわれがこの地球上の神である。他の人種は動物であり家畜でもあった。われわれの目標はこれらの下等人種を支配することである。”
プーチン大統領が1991年の記者会見に、ユダヤ金融資本のロシアに対する略奪について “十月政変後の政府構成員の80%以上がユダヤ人であることを知っている”と公開的に警告した，暗にあなた達の正体を知っている。ロシアの石油、天然ガスを奪い取るユダヤ人に対する対抗する意味でもあった。ユダヤ人を対抗するプーチン大統領が独裁者と作り上げた原因もここにある。
事実を混沌させ、世を騙すためであった。裏に何かあったかを分かるために、表に何かがあったかについて、確認する必要がある。われわれが、まず、表向きの事実を見てみましょう。
ユダヤ資本に支えられたカガノーヴィチが裏でスターリンをコントロールしていた。スターリンが表舞台にソ連・コミンテルンを支配していた。コミンテルンが世界各国に浸透し共産革命を行った：これは基本の筋書きである。
ソ連の場合ソ連政府の宣伝・煽動やコミンテルンの公式活動・機関紙活動と赤軍情報部(ＧＲＵ)や内務人民委員部ＮＫＶＤ(後のＫＧＢ)とコミンテルンは国際連絡部(ＯＭＳ)などを通じて、各国支部＝各国共産党を支配し、それぞれの国で革命運動・労働運動を展開しながら、ソ連を防衛し拡大するネットワークを作っていました。
｢世界革命｣というユートピアに目を暗ませ、｢ソ連擁護｣を｢正義｣と｢大義｣として情報戦に献身するスパイ達を見て、人間がいかに弱くて騙されやすいかと分かるような気がした。
この本にはコミンテルンスパイの対米、対日、対中への浸透、瓦解など秘密工作の詳細に対して詳しく解析を行います。忘れてはいけないのは、舞台の上では人形であるコミンテルンが踊っている、幕の後ろでは糸を牽いているのはユダヤ国際金融資本であった。このDS(deep state)と呼ばれた集団こそ黒幕と元凶である。
第二次大戦は表面的にはスターリンが祟り踊っている、しかし最も重要なことは彼に資金と人員を提供する人が誰ですかということです。アメリカのユダヤ人共産主義勢力の支持がなければスターリンも何もできないはずです。
10. アメリカ影の政府の影響
｢影の政府」または｢闇の政府｣とは選挙によって正当に選ばれた政府とは別の次元で動く｢国家の中の国家(state within a state)｣のことで、通常ディープステート(deep state)と呼ばれた、略DSで表示する。
アメリカ政府を牛耳はじめは1912年ウィルソン大統領の時、ユダヤ財団はウィルソンの不倫相手の息子が2500万ドルの巨額な債務も負われたスキャンダルを利用して、不倫も借金も外部に漏らさない上に2500万ドル借金も肩代わりの条件で、最高裁判所の判事はユダヤ人を推薦し、《連邦備蓄法》及び《連邦交易法》を成立させるという条件で、ウィルソンと取引した。
裏取引の成立によってユダヤ金融寡頭がコントロールしたFRBが成立され、中央銀行制度を通して、ドルの発行を行い、アメリカの金融命脈を握るようになった。それ以来に歴代アメリカ大統領はほとんどDSによって選ばれた、見せかけの選挙を裏で操って民主制度を形骸化させた。DSは主にFRB，軍産複合体企業，石油大物等ユダヤ人資本家或いはその代理人によって構成された。
DSはアメリカ政府を牛耳る同時に，并アメリカを通じて世界のほとんど革命や戦争を引き起させた。アメリカを支配するエリート階級はほとんどユダヤ人に占められていた、法律，政治，ウォール街，ハリウッドなどほとんどユダヤ資本によって支配された。ロスチャイルド家とロックフェラー家が代表するハザールユダヤ金融帝国に属する。
第一次大戦、ロシア革命、日米戦争など裏でDSが決定的な役割を果たしていた。その後、巨大な富を握ったユダヤ人達が新しい世界政府を作ることに夢中になっているようです。アメリカの支配だけでは満足できず世界を支配すること目論んでいた。
DSに関してその存在自体は表に出てこない。ほとんどの人が知らないまま騙された。その存在の事実をつい最近の2017年から報道された，まずはFBIがDSを言及した。FBIの尋問概要の中にDSに関する内容を記録された文書には：これは身分を公開されていない人物に対する尋問によって得た「助言」。助言の内容は米国情報公開法の行使に関する要請で："ビル"・クリントンは「影の政府を通じて何ことかを進んでいる。国務省中にある「非常に高い地位」を有する政府関係者によって構成された有力な組織が存在している。それは「第７階位の組織」または「影の政府」的な的存在です、この組織は毎週水曜日の午後に、美国情報公開法のスケールと議会の記録、及びクリントンの美国情報公開法、議会記録などあらゆる事項について議論する。
ルーズベルトと彼を操るDSは日本をばい菌と蔑称した白人差別者達です。当時日本は戦争をせざる得ない歴史の事実は相次いで披露されたについて、戦争はルーズベルトが設計され、二枚原子爆弾の攻撃は人体実験だという事実も浮上。コミンテルンの暗躍はヴェノナ(VENONA)文書の解析によって、日米戦争の背後の真実も明らかになった。SDは日独を倒し、アメリカを利用し、ソ連を守り、世界の主導権を握らせるという思惑は窺えた。
伝説の中に闇の中に世界を支配する組織SDの内部はピラミッド型の人員配置をされた。即ち頂點はイルミナティ(Illuminat)ですが，裏には悪魔崇拝(サタンまたはルシファー崇拝)，ピラミッドの最上端は “プロビデンスの目”、その次に第1階である“世界影の政府の最高評議会”である。この評議会はローマ法王、イギリス女王、ロスチャイルド、ロックフェラーとブッシュ大統領の五人が構成された。その下の階に13人評議会，38人評議会等イルミナティの上層部として君臨している黑メイソンである。フリーメイソンの中に身を隠している。
ユダヤ人が戦争の両方とも有志を行う。勝ち負けも関係がなくどちらにも儲けるから。しかしこの組織は黄色人種の日本の勃興に対して、深い不快を覚えた。白人が自分たちが世界を牽引することは当たり前だと思った、黄色の｢猿｣と対等にやり取りことを我慢できなかった。ドイツのヴィルヘレム2世と同じ日本人を「黄禍」と視し、白人種の日露戦争での失敗に対し、日本に対して深い敵意を持っている。
この白人ユダヤ金融家を代表したイルミナティは裏で日本を叩く勢力となった。
現在世の中にはグローバル化とか新自由主義とか華麗な外見に躍らせて、実は共産主義のために讃美歌をうたっていること気づかず、背後の世界を奴隷化しよう陰謀も認識できなかった。
第二部--コミンテルンのアメルカへの浸透とスパイ工作
]一. アメリカを浸透する必要性
1919年米国共産党が成立し、コミンテルンの指示を受けた後，1933年に「米中友会」を設立した，会長は左派雑誌《The Nation》の編集者Maxwell　Stewartで，機関紙《今日支那》(China Today)の編集長はフィリップス・シャープ(Philip.Jaffe.冀朝鼎の妻ユダヤ人Harriet Levineの従兄弟）で.ヴェノナ文書によってソ連のスパイであったことが明らかだ。
1995年アメリカ国家安全保障局(NSN)ン公開されたヴェノナ文書によって、当時二百人以上のソ連スパイ(或いは協力者)がアメリカ政府の官僚として働いていた。ルーズベルトが1933年にハミルトン・フィッシュを代表する保守派の下院議員たちの反対を顧みない、ソ連と国交を樹立した。その後、ソ連のスパイが意気揚々に堂々とアメリカに入り、政府の各部門に浸透し、アメリカの各公共機関に親ソ反日反独政策を推進していた。第二次大戦後のヤルタ体制はスターリンの世界浸透工作の戦果である。
ソ連は日独米など資本主義国家と対抗する実力がないと分かっている。そのため、スパイ工作に力を注いだ。最小な代償で最大な成果を得ることを目指していた。この考えはレーニンの思想の中に根拠を見つける。1920年12月6日「ロシア共産党モスクワ組織の活動分子の会合における演説」の中に、レーニンが：｢二つ帝国主義の間、二つ資本主義の国家グループの間における対立と矛盾を利用し、彼らがお互いに戦うことを唆すべく、第一、われわれと最も対立的な--それは日本とアメリカの関係。両者の間に戦争を準備している。(中略)この情勢の下、我々が平気に居座れるか？一人の共産主義者として、ただ｢我々がこれらの国の中に共産主義を宣伝しましょう｣だけで済むでしょうか？これは間違いないですが、まだ完全ではない。共産主義政策実践の課題は敵意を利用し、彼たちにお互いに戦わせる。これによって新しい情勢が生じる。二つ帝国主義国たる日本とアメリカに対して--両者に戦争しあうことが我々の最も希望することです、世界制覇のために、略奪の権利を獲得するために、彼らが当然戦争し合うでしょう、(中略)われわれ共産主義者が、必ず一方と対抗する同時に、もう一方の国を利用する。｣と主張した(レーニン全集」第31巻大月書店1959年)
日米関係から見れば、残念ですが、日米は見事にレーニンの罠に嵌った。ソ連は日米の対立を必死に煽る、しかもアメリカの巨額な援助を利用し、仇敵の日独を打倒した、その後、共産主義国は迅速に蔓延していく、レーニンの世界戦略は半分実現されたように見えた。実際にレーニンの衣鉢を継承し、コミンテルンを通じて秘密工作を展開し、具体的にレーニンの理論を実現したのはスターリンでした。スターリンが自分の手袋を使うようにコミンテルンを操って、日米中に対して秘密工作を展開し、願うとおりに第二次大戦の最大な勝者になった。
二. コミンテルンの黒幕：スターリン
当時、ソ連の世界革命にとって最大な障害はアメリカと日本でした。両者に対戦し合うことはスターリンの戦略の中核になった。
そのため当時日米中の各国の重要な部门はほとんど、スターリンにコントロールされていたコミンテルンに浸透された。
例えば、1950年アメリカマッカーシー(J.R.McCarthy)議員が指摘された国務省に潜入したスパイのリストがあり、容共政策を行った国務省と陸軍の幹部に対して、その責任を厳しく追求した，特にG.C.MaCarthy国務卿と蒋介石の顧問Owen.Lattimoreに対して，二人が暗に中国共産党政権樹立を支援したと指摘された。
但しJ.R.McCarthyが行った反共運動の中に、指摘された二人の嫌疑者が自殺したことによって非難された。実際にスパイが秘密保持のために、自殺は常套な手段であるにもかかわらず、マッカーシーが言論弾圧の原因で自殺させただと非難された、逆に保守派が追及される立場に立たされた。これも戦後にソ連と中国共産党政権に親近感を持つ自由左派がマスメディアを支配する結果と結びつける。保守派の声が発信しにくくなる。今もこの状況は続いている。(論点詳見Lee Edwards《美国保守主義運動小史》日文版.名成社出版)
その故に、1953年Harry Elmer Barnesが自分の著作の中に、｢真珠湾攻撃」を｢真珠湾事件｣と表現していた。当時、ルーズベルト政権の内にソ連のスパイが多数に存在することはすでに明らかになったからだ。
第二次大戦前後にスターリンが有力な情報網を使ってアメリカを掌に自由に操っていた。開戦前、戦中もちろん終戦后もスパイ工作で日本の占領政策を介入した。日本の再起不能までに徹底的に日本を破壊する。日本を悪魔化する方法もドイツとほぼ同じやり方：
方式1.審判ショーで罪を被せる：勝者が敗者を審判する不公正な審判を行い、即ニュルンベルク裁判も東京裁判も日本とドイツの名誉を貶め、戦勝国自らが自分に正義という烙印を張り付けるため。2.虐殺の捏造で陥れる：ユダヤ人大虐殺、南京大虐殺、確かな証拠もないでっち上げの誇張した捏造で、日本とドイツを魔物化し、世の人々の恨み心理を植え付ける。しかしヒトラーがどうやって600万人の死体を処理したか？南京人口は20万人なのにどうして30万人を殺せるか？について検証しないまま、勝者の言いなりになった。
単独でヒトラーに勝てないと分かったスターリンが、アメリカ、イギリス、中国の共産党スパイを使って、謀略工作をかき回す、その結果は大東亜戦争を引起した。
スターリンが史上最も優れた謀略大師と言っても過言ではない。スパイ王と称するでもいいでしょう。彼が世界規模の戦略を持って、米中日のスパイを操る自分の描いた青写真の通りに第二次大戦の果実を獲得した。陰湿ですがこれも世界の現実です。
ニキータ・フルシチョフがソ連共産党第20回党大会にはこのように述べた：｢同志達、スターリン同志がずっと地球儀の上にソ独戦線に沿って前進している｣、その意味は、スターリンが世界政治問題や紛争問題に対して、チャーチルもルーズベルトもより広くかつ深く理解している。その戦略を知っているのはスターリンだけです。
スターリンの組織とは第三インターナショナルであるコミンテルンです。元々コミンテルンがレーニンによって組織化された世界共産者連盟に過ぎない、スターリンに握られてから、ソ連秘密警察の国際部門に変貌した、スターリンが外国におけるスパイ工作の偽装カバーになって、「スターリンの偽装手袋」と呼ばれた。
「世界革命」というユートピアに目を暗ませ、｢ソ連擁護｣を｢正義｣と｢大義｣として情報戦に献身するスパイ達を見て、人間がいかに弱くて騙されやすいかと分かるような気がした。
共産主義運動は表面に労働者を天まで褒めそやすが、実際、ほんの一握りの金持ちの詐欺に過ぎない、この点について既に多くの人が悟った。暴力闘争を煽る手段として、権力を奪取してから、リーダー達が特権階級に結託し、つまり｢赤い貴族｣になったにもかかわらず、労働者の代理人だと装った。ユートピアという理想を掲げて他人の財産を奪い取る、他人の労働成果を剥け取る上に、自分達の私利私欲を満たすためのシステムになった。スターリン、毛沢東及び今日に至る中国共産党幹部たちの帝王を勝る豪華な生活を見れば、共産主義理論は単なる詐欺理論に過ぎないだと分かる。
しかし当時多くのスパイが共産主義の実質を見抜けなかったかもしれません、多くの人がユートピアへの憧れを理想・信念として、スパイになったり協力者になったりしたでしょう。
(説明の便宜のために、以下には｢スターリン＝コミンテルン＝ユダヤ金融勢力｣を主張するので、統一にコミンテルンで表する。)後続文に、ソ連はコミンテルンスパイを通して浸透・瓦解工作について、主に対米、対日、対中の三つ方面を解説する。
三. コミンテルンのアメリカ浸透工作の詳細
1.対米：「「トロイの木馬作戦」の実施，ソ連の対米工作の七つの土台
対米工作の目的は日米和解の妨害と日美米戦争の勃発だ。
ソ連諜報機関ＮＫＶＤのアメリカ担当部門の責任者ヴィタリー・バブロフの指示によって、アメリカのハリー・ホワイトが，日本戦争を回避する目的で作った《日米暫定協定》所謂ハル・ノート(ハル国務長官が自ら作成した宥和的な内容でした)を破棄し、替わりに措辞と条件とも過酷で強硬なホワイト版ハル・ノートを作成し最後通牒として、日本を戦争の崖っぷちに追い込んだ（《日本は誰と戦ったのか》江崎道朗著.ワニブックス出版.2019）。
ルーズベルト政権が日本と戦争させたこのスパイ工作のコードネームは「雪作戦」と言われた。ホワイトの名前は白い雪を連想できるから、名付けられた。
江崎道朗が《日本は誰と戦ったかーーコミンテルンの秘密工作を追及するアメリカ》の中に，ソ連の対米スパイ工作を詳しくまとめされた。以下は江崎先生の観点から簡単抜粋した内容：
ソ連の対米秘密工作の七つ段階の土台作り：
●第一段階｢美国共産党的創設｣:どのように世界の共産化を成功させるかについて、前に述べたレーニンの《敗戦革命論｣の如く：資本主義国家間に戦争させ、力を消耗させた敗戦後の混乱を乗じ、共産党が権力を奪い取るという革命路線です。そのターゲットは日本とアメリカです。1920年12月6日レーニンが演説の中に:｢日本にとって不幸ですが、日本はこの策略の対象国になっている、日本と世界最大の資本主義国家アメリカはその対象国です。｣
●第二段階｢人民統一線の構築｣：日独と戦うために、英米の資本家及び社会主義者たちと手を組んで広範囲の人民統一戦線を作り、各国で有名人を利用し合法的に宣伝活動をする。
●第3段階「シンクタンクIPRを奪取する工作｣:人民統一戦線理論を支えるのは当時アジア問題を扱うアメリカ最大のシンクタンクたる｢太平洋問題調査会｣(IPR)である。IPRはアジア太平洋沿岸国のYMCA(基督教教青年会)の主事(教会の牧師に相当する)らが1925年に設立した、ロックフェラー財団から資金受け、1930年代にアジア問題に関する世界代表的な権威を有するシンクタンクとなった。1933年Edward Carterが事務総長になった後、中立な機関から日本の外交政策を批判する政治団体に変身した。後にマッカーシーにソ連のスパイだと指摘されたラティモアが、IPRに機関紙に一方的に日本が中国を侵略であると非難した。1939年に冀朝鼎(共産党秘密党員)と陳翰笙(後にゾルゲスパイ網の一員)等共産党員もIPRに参加し、ハーバード・ノーマン(Egerton Herbert Norman)著の『日本近代国家の成立』等で日本｢侵略｣中国の｢調査系列｣という名の宣伝册子を発行した、欧米諸国の外交政策に大きな影響を与えた同時に、後のアメリカの対日占領政策の骨組つくりにも決定な役割を果たした。
IPRは日米戦争の時、太平洋方面に派遣された陸海軍将校の教育課程の作成に参与しただけでなく、軍隊と政府にも大量な啓蒙用の反日宣伝册子を提供した。
特にIPRの協力で製作された映画「Know Your Enemy - Japan (1945)｣(あなたの敵を理解しなさい)は、オスカー賞を獲得したフランク・キャプラ（Frank Russell Capra）が監督された。この映画の内容は日本が所謂田中上奏文と日本国家神道で国民を洗脳すること及び｢南京大虐殺｣の宣伝という反日内容でした。この映画と陸海軍将校の教育課程の作成を指示したのはマーシャル陸軍参謀総長でした。
このYMCA教会の中国担当者ベイツ(M.S.Bates)が田伯烈の｢外国人目睹之日軍暴行｣という本の資料提供者ですが、彼本人は目撃者ではないのになぜ故意に日本軍の顔に泥を塗ることをしたか？彼が中国YMCAの幹部で、コミンテルンは｢中国支援評議会｣と協力関係を結んだから、ベイツがアメリカ共産党を通じてコミンテルンとつながっている。彼が捏造した30万人死者数は初めて田伯烈の本に出た。彼が宗教の仮面を被って、日本軍を貶め、真偽を紛れさせることは神への冒涜であり、許される行為ではない。
コミンテルンはスターリンの手袋で、世界革命を実現するために米中日の各機関に浸透し、その危害は今も生き残っている。
●第4段階、中国共産党を支持する雑誌『アメラシア』の創刊：1936年12月、西安事変の後、蒋介石が共产党と合作することと日本と戦争することを受諾せざるを得なくなった。アメリカに今回の国共合作を支持する世論の結成は重要だと思い、｢赤い億万長者｣兼ねる左翼政治家フィールドが、1937年3月『チャイナ・トゥデイ』の編集長フィリップ・ジャッフェと一緒に中国共産党を支持する雑誌『アメラシア』(Amerasia）を作った。《Amerasia》の編集部所在地はＩＰＲ事務局ととなり連接する建物で、ＩＰＲ機関紙の編集長はラティモアで、冀朝鼎と元駐中国宣教士外交政策協会研究員のトマス・ビーソン（戦後GHQ民政局の一員を務め日本財閥の解体及び日本憲法の改正を携わった）が編集委員を担った。ヴェノナ文書によってビーソンがコードネームは Arthurであったソ連のスパイでした。冀朝鼎もアメリカ共産党中国部の党員で、中国共産党のスパイです。これらを見てIPRの正体を分かる。
『Amerasia』を創刊したfield和Philip Jaffeは1937年6月ラティモア及ビッソンと一緒に中国を訪問した、作家のスメドレーと合流し共に中国共産党の根拠地延安に行き、毛沢東、周恩来等共産党人に対して取材をした。
当時有名な｢Amerasia事件｣があった:第二次世界大戦末にアメリカ政府の文書を不法所持で、『Amerasia』の編集者と記者6人が、中国の共産主義者及びソ連のスパイの嫌疑でFBIに逮捕された事件です。この雑誌は中国共産党の抗日と民主化の主張を注目された。この事件はマッカーシズムの序奏となった(アメラシア事件関係するFBIファイル.2005「ISBN0-88692」UPA,USA)。
●第5段階｢ルーズベルト一族に浸透して影響を与える｣：1937年7月盧溝橋事件の勃発した後、アメリカの反ファシズム団体は一斉反日親中の運動を開始した。
全米24州に109個支部を持つ会員400万人を有する｢反戦・反ファシズム・アメリカ連盟｣は1937年11月に全米大会を開けた、誰でも親しみやすい｢平和｣と｢民主主義｣のスローガンを掲げて、全米22の都市に支部を持つ｢中国支援評議会｣を開設した、日本の中国｢侵略｣を反対するデモ及び国会への請願活動を行い対日の武器禁輸を訴える。
ニュース日本総領事館は作成した1940年7月日の付きの文書『アメリカの反日援支運動』の記録には、「中国支援評議会」の名誉会長のJames Roosevelt 夫人はルーズベルトの生母で、名誉副会長は中国政府元駐美大使胡適で、常務理事はマーシャル陸軍参謀総長夫人です。政治傾向が明白な反日組織はこれら有力者の顔ぶりを見て、アメリカの反日は既に本格的に始めていた。「中国支援評議会」の実態はアメリカ共産党の関連団体に過ぎない。他の常任理事はPhilip Jaffe及び冀朝鼎も名に並べた。事務局長はMildred Price女士です。当時普通のアメリカ人から見れば、Philip JaffeもPrice姐妹も中国を熱心に支援する人道主義者であるが、最近ヴェノナ文書によって、Mildred Priceと姉のMarie Priceはアメリカの情報をソ連に伝えるスパイでした。
當時中国支援評議会の活動を協力するアメリカ人が約300万人に延べる、アメリカ人が巧妙的に騙されていたようです。
●第6段階：スティムソン元国務長官を利用する遊説活動：満洲事変勃発後の1932年1月7日に、米国国務長官スティムソンが日中両国に送った覚書の中に｢日本が満洲を侵略する｣の｢満州現状の変更｣という行動を承認できない態度を示した(即ち不承認政策)。この覚書の中スティムソンが、米国或いはその市民の権利及び中国の主権、独立、領土保全を損害する条約、協定に対してすべての承認しない、且つ1928年の不戦条約を違反したすべての協定も承認しないと公言した。この覚書がアメリカ伝統の門戸開放政策を継承し、最も不利益を受けるのは、中国に巨額な投資及び満洲に巨大利益を有する日本です。この政策はStimson主義とも言われた。これも中国が満清以來に結んだ多くの条約を守らない一方的に排外を行う護身符になった。中国進出が遅れたアメリカは中国に堂々と入るための口実に過ぎない。
キリスト教の関係者を表向きにおいて、実際に中国国民党の諜報員及びアメリカ共産党関係者による構成された「アメリカ委員会」と名乗る組織は60,000部の『日本の戦争犯罪を助けるアメリカ』と言うパンフレット及び『戦争犯罪』というタイトルの小册子を作成し、アメリカ連邦議会の上下両院のべての議員及びキリスト教団、婦人団体、労働組合等に無料で配布した、大規模な反日遊説活動を展開した。
遊説活動を受け入れたルーズベルトが中国支援の政策に方向転換をした。例えば中国通と言われたホーンベック（Stanley Kuhl Hornbeck）国務省極東部長の的建言を受けた後、ルーズベルト大統領が1938年12月に、｢対日牽制する意図を有する｣理由で、国国民党政府に対して、2500万ドルの借款を決定した。
ルーズベルトが政権の反日政策を反撃するため，当時に近衛内閣は反米政策を採った、其の結果は逆にスターリンのアジア赤化に役立った。若杉総領事の進言と心配は近衛内閣の重視を得られなかった。
近衛内閣はゾルゲスパイ団の尾崎秀実等昭和研究家の影響を受けて、アジアから英米勢力の排除を目標する「大東亜新秩序の建設」を国是とした「基本国策要項」という閣議決定をした。翌年の1941年4月13日「日ソ中立条約」を締結し、ソ連と連携し、反米政策を推進した。近衛の決策はスターリンの思う壷となった。ゾルゲも日本での優れた工作によって20世紀ソ連の最も名高いスパイとなった。
●第7段階「アメリカ政権内のスパイを通じて対日圧迫政策の强制的な推進」:スパイ工作を通じて、アメリカに強硬な対日政策を実施させる。最終的にルーズベルト政権と日本と戦争させる目的のスパイ工作は「雪作戦」です。
これについて、ＫＧＢ退役陸軍中将ヴィタリー・パブロフ（Vitaly Pavlov）が一九九五年に自ら公開された回顧録によれば、NKVD（内務.人民委員部）No.2地位を有する彼が、数か月前にワシントンに来て、日米和解交渉を阻止する工作の重点をハリー･ホワイトに指示した。指示を受けたホワイトが米国財務部副部長補佐官の地位を利用し、｢ハル･ノート」を作成する故に任務を果たし、満州と中国の権益を無条件放棄など内容の強硬な「ハル･ノート」を最後通牒として日本に出され、日米和平交渉を破談させ、日米開戦という目的を達成させた（《日本は誰と戦ったのか》江崎道朗 出版社:ワニブックス 2019）。
｢雪作戦｣(Operation Snow)という用語は諜報と防諜に関する内容のロシア雑誌に掲載された報道に始めて登場した。そのタイトルは「雪作戦を議論する時期が来た｣(掲載:諜報と謀諜のニュース9-10 and 10-11, 1995）の中に使用された。
ホワイトが日本の在米資産凍結政策も主導し実施した。その後対日石油禁輸、対日ABCD包囲網など対日強硬な政策を次々と打ち出され、日米関係を破滅に迎え、開戦に追い込んだ。
ヴェノナ文書によれば、これら反日政策の推進を行った人物、カリー大統領補佐官及びホワイト財務省通貨調査局長らがソ連のスパイだと明らかされた。
中国共産党も日米戦争の勃発によって、｢太平洋反日統一戦戦線の完成」という声明を発表し、これもコミンテルンの遠東計画の第一歩が成功したことを意味するものです。
2. ソ連の対米浸透が成功できる原因
①. ルーズベルトが白人差別主義者である。
その根源には親と関係している。
御用達の歴史学者らと違って、John T. Flynn（「真珠湾の真実」の作者）が「The Roosevelt Myth 」（ザ.ルーズベルト神話(1998)」の中：ルーズベルト母親の祖父はアヘン密売に手を染めたから、彼が中国をえこひいき動機があると暗示した。
ルーズベルトがとにかく日本嫌いで、中国にえこひいきした。三輪公忠・上智大教授も同じ見方を示した（高山正之著「世界は腹黒い」高木書房 2004) 。
アメリカの歴史家チャールズ・タンシル（Charles Callan Tansill）も「ルーズベルトが日本に対する冷たい態度の起因は日本に対して何も知らない無知にある。彼が日本に対する嫌悪は一般人の想像を遥かに超えた｣と指摘した。ルーズベルトが再三に近衛首相と首脳会議の邀請を断ったことを極めて問題だと思った。近衛首相の「アメリカに行かせでも首脳会議を実現したいという前例もない願いを無視したルーズベルト外交」には「ルーズベルトの悪意」を感じさせた（チャールズ・カラン・タンシル著　渡辺惣樹訳『裏口からの参戦』（草思社）2018)。
十年間アメリカの駐日大使を務めたグルーが、1941年9月29日ワシントンのハル宛に提出した報告書の中に、日本政府はアメリカ大統領との和解会談を切に願っていることを伝えた（ウォルド・H・ハインリックス『日米外交とグルー』麻田貞雄訳.原書房.1969年）にもかかわらず否定された。
作家ジョージ･モーゲンスターン（George Morgenstern著作《真珠湾―日米開戦の真相とルーズベルトの責任》錦正社、渡辺明訳1999）が｢アメリカは日本の暗号を既に解読した。日本側の通信内容によって、日本は戦争を避けたい思惑を知っているはず、日本はハル・ノートを最後通牒と見なすことについてアメリカも分かっている｣と揭露した。モーゲンスターンが日本の外交姿勢は傲慢だと見なしていない、単なる一種の手探るに過ぎない。例えば「猫が腹を見せるような外交｣と言える、日本はアメリカに低姿勢だったと主張していた
しかし、アメリカつまりルーズベルトが日本と平和交渉をしたくない。1941年4月シンガポールで行われた秘密会議には、米英合意を結んでいたからだ、その内容は:日本はアメリカの艦船、領土を攻撃しなかったでも、日本の南下は一定の境界線を越えた場合、日本への作戦を開始するという合意でした。
これはルーズベルトの選挙公約を反するのが明らかだ。つまりアメリカは攻撃されない限りヨーロッパの戦争に巻き込まれないという公約です。その後の大西洋憲章はチャーチルとルーズベルトの対日戦争計画を隠すための煙幕に過ぎない。
帰国後、英国議会に激しい非難を浴びられたチャーチルが居直りをし、民族自決の原則は大英帝国に適用されないと堂々と宣言した。国民の反対する利益よりアメリカから受けた利益の方が越えたからです、つまりアメリカの参戦という約束の方が何より利益になるからだ。
アメリカの1933年から始めた対日外交は和平のためではなく、｢中国に偏向した反日という全く理解できない外交政策でした。しかもこれに基づいた度を過ぎた対日経済制裁は日本経済を生死の危機に瀕させた故に、日本は生きる道を得るために戦争の手段をよらざる得なくなった。
三年八か月もかかったメリットが全くなかった日米戦争はニューマン ウィリアム・L（William L. Neumann著.研究社.《アメリカと日本:ペリーからマッカーサーまで》1986年）がルーズベルトの外交失敗即ち中国偏重、日本軽視、対ソ連の無警戒の結果だと主張した。其の根源はルーズベルトの偏見、嫉妬と悪意のせいで、黄色猿の日本が白人と対等に付合いしかもアジアのリーダーになることを我慢できなかった。チャーチルもこれを同調している。日本は農業状態の国に戻るべきだと思っている。対独戦争より日米戦争の方は人種戦争の側面が濃厚である。日米戦争の原因は深刻な人種差別を背景していたことは長い間に故意的に隠匿された。戦後のアジア人は英米白人たちと肩並べられるのも皇軍の命かけて戦ったお陰です。
②. 排日活動の興せ
大東亞戦爭の実質は人種戦爭でもあった。
第二次大戦に関して｢日本悪者論｣の代表ジョン ダワー(J. W. Dower)がアルテュール・ド・ゴビノーのお人至上主義の思想を引用し、人間を優れた人種から順に，白人，黄色，黒人と三つに分けていた。
1854年アメリカはインデアンと同じ中国人も白人の裁判に証人になることを禁止する。｢どの枕木の下にも中国人の死体を埋めていた｣とのように中国人を比喩した、ゴールドラッシュの時カリフォルニア州の開発に対する巨大な貢献を捧げたけど、道徳観ないの悪習を持つ中国人は白人たちの排斥にされた。1879年カリフォルニア州憲法は中国人を精神病者と同視し、参政権を剥奪した。1882年｢中国移民禁止法｣も成立した。
もし｢排華｣(中国人排除)は単なる中国人に対する侮辱であったら、排日は日本人を脅威な存在だと思ったからです。
多くのアメリカ人が中国人と日本人を区別できず、かつて中国人に対する敵意もしくは憎悪もそのまま日系人に向けられた。法律を守り、道徳心を有する日系人に対して、中国人に対する虐殺のような手段で排除できない。発散する場のない日本に対する憎悪を、やがて黄禍論と結びついた。
日露戦争を境にして、｢日本脅威論｣「黄禍論」は英米白人の間に唱え始めた。対日警戒論に関する報道も増加し、ワシントン・ポストなど有力紙も「日ロ戦争によって破壊されたのはロシア皇帝の権威だけではなく、アジア全域において白人の権威に対する毀損でもあった、イギリス領インド、アメリカ領フェリビン、オランダ領東インドシナ、フランス領インドシナの数百万アジア人の植民地支配は白人の権威に基づいたことになっている、日本の勝利は列強の植民地支配に深刻な打撃をもたらす」という認識を示した。
1924年「排日移民法」も制定され、日本人のアメリカ移住を全面禁止になった.これらの露骨な人種差別動きは日本人の自尊心を深く傷つけた.アメリカの教科書にはこの法律について、｢日本軍国主義と超国家主義勢力に力を獲得させた｣とも説明したように、公衆の前に日本人にビンタを食らわせることと同様な機能を果たした「排日移民法」は、確かに日本はアメリカに反撃する動機の一つになった，この侮辱を飲んだ日本は、1942年更に屈辱なハル・ノートを投げられたことで、もはや我慢の限界に追い込んだ。
1919年パリ講和会議において、英米が主導した国際連盟は日本が提出した人種差別撤回に関する法案を否定した。人種差別を継続する欧米に面して、日本の国家路線として、白人か有色人種かのどちら側に立つかという二者択一のジレンマに立たされた。
大東亜戦争勃発の目的は、有色人種に対する数百年も渡り軽蔑され搾取された白人の植民地支配を一挙的にひっくり返すことにある。戦争の遠因は「排日移民法」の存在を長い間に見て見ぬふりをされた。
1944年ルーズベルトがイギリス公使Campbellに宛の手紙におぞましい提案があった。それは｢劣等アジア人種の品種改良計画｣でした。彼がこの提案の中に、アジア文明の灯台を照らすために必要なことは｢インド系、あるいはユーラシア系とアジア人種を、さらにはヨーロッパ人とアジア人種を交配させ、それによって立派な文明をこの地に生み出していく、ただし、日本人は除外し、元の島に隔離して衰えさす｣と書き残していた。彼がどれほどの人種差別者であるか如何に日本人嫌いかについて、この提案によってよく証明された(參見1942年8月6日付英公使電文）。
③.黄禍論の再燃
排日活動を台頭した背景は、当時のアメリカ、ロシア及びヨーロッパに盛り上げた黄种人種差别所謂｢黄禍論｣の背景と関係していた。
これらの要素を踏まえて、アメリカ側から見て、対日戦争は｢人種戦争｣の側面は対独戦争と比べれば遥かに濃厚である。
ジョン･W･ダワー教授(JohnW.Dower『容赦なき戦争』猿谷要.斉藤元一訳.平凡社ライブラリー.2001年）の観点によれば、アメリカ人が日本人に対する見方について、偏見性のある固定観念は猿猴で、続いて野蛮人、劣等人間、人間以下、害虫等である。すべての媒体は日本軍の所謂残虐行為を延々と繰り返す報道していた、しかしヨーロッパの敵ヒトラーに対して、ドイツ人種に焦点を合わせていなかった、ヒトラーだけに照準を合わせる。
ダワー教授はマサチューセッツ工科大学名誉教授でアメリカにおける日本占領問題を研究する第一人者で，彼もこう指摘した:このような相手を人間以下とみなす発想は、日本人に対して初めてではなく、歴史上繰り返してきた非白人に対する蔑視で、具体的にはインディアンと黒人に投げつけてきた表現が噴出したものにすぎない。
和平交渉の意思を表明した日本に対して、原爆攻撃を行うことは大規模な人体実験の目的に基づいた虐殺です、日本人を非人間で動物だと思うからこの史上ない虐殺が敢行できる、核開発の「マンハッタン計画」も「劣等人種」日本人がターゲットされた。
1944年9月18日、ルーズベルトがチャーチルとニューヨーク州Hyde Parkに会談を行われ、日本への原爆使用と将来の核管理について申し合わせた、核攻撃の対象はドイツではなく日本であったから見て、Hyde Park秘密協定は劣等人種駆逐ための実践に過ぎない。
同時期に戦後処理問題について、英国大使 Ronald Hugh Campbell当てた手紙は前文に触れたルーズベルトの｢劣等亞洲人種｣の的品種改良提案を出された。日本人も、インデアンも中国人も非白人が劣等生物のラベルに貼られていた。これは大衆の認識だけにとどまらず、アメリカ上層階級にも蔓延していた。この種の認識は太平洋戦争(大東亜戦争)の戦場に日本人の大量死の説明にも使われた。｢彼らが敏感な白人のように苦しさを感じず、彼らに取って命の価値が低廉である」と言われた。白人らが日本人の死を怖がらないという行為の解釈は、劣等だから、低廉だから、死に対して恐怖を感じないわけだと結論された。これはとてつもない主観的な臆断と偏見である。日本武士の｢舍生取義｣(正義のために命を投げ捨てる)の精神をまったくわからない訳であった(ジョン･ダワー.西尾幹二著｢決定版 国民の歴史下｣.文春文庫2009年)。
排華法案は中国人の劣等さによる制定されたなら、排日法案は日本人の優秀さによる制定された。セオドア・ルーズベルトが「日本人が勤勉で最も倹約精神を持っている、彼らをカリフォルニア州から追い出す理由がない」と書き残した。勤勉も倹約も当時のアメリカにおいて人々に尊敬された道徳だから、優秀な日本人が劣等ではないではなく優秀しすぎたから排除された訳であった。彼がまだ｢もし日本は中国の改造が成功したら、白人種にとって、世界勢力の均衡は多く変わるでしょう｣と危惧した。日本の統治と中国の資源と四億人の結束は強い力になるなら、西洋白人世界は厳しい挑戦を直面するだろう、所謂｢黄禍論｣の悪夢は再び沸騰な渦巻きのように巻き起こす恐れがあった。
この種の日本人を脅威だと思い、その力を除去しなければならない見方は当時に普通でした。｢ニューヨークタイムズ｣に掲載された社説は最も代表性がある、日本降伏の翌日に社説の中に日本を徹底的に根絶すべきという論調は始終した:｢この怪物は倒れたけど、生命力はまだ失っていない、依然として危険な存在である。だから、この怪物の歯と骨を底から抜き取らなければならぬ、解体しなければならぬ。この作業は戦争の勝利をとるよりも難しいかもしれません。アメリカのために、世界のためにこの作業を永久的に持続しなければならない。｣
これは一軒の新聞社だけ独りよがりな論調ではない、日本解体について、何十年前にアメリカ政府が決めた方針である。叔父のセオドア・ルーズベルトの｢オレンジ計画｣を継承したフランクリン・ルーズベルトの言動から見ればわかる、彼の自我を忘れる程の激怒と横暴をみれば、アメリカは本当に自由な国であろうか？本当に世界のリーダーたる国であろうか？
以上から言えば、第二次世界大戦は確かにスターリンが裏で災いする。しかしスターリンにお金と人員を提供したのは誰でしょう？！アメリカ国内ユダヤ共産主義勢力の支持が無ければ、スターリンの陰謀も達成できない。第一次世界大戦後に、ロシア革命も日米戦争も中国共産党政権の樹立もすべて影の政府の力で動いていた。ユダヤ資本はいま世界政府の樹立所謂新世界秩序の実現のために、アメリカと世界の進路をコントロールしているようです。
④.若杉総領事の報告
しかし、どんな時にも、頭が賢明な方がいる。ソ連は日米戦争を挑発させ、漁夫の利を得ようという企みは早くも日本駐ニューヨーク総領事若杉要に見破られた。1938年7月20日に｢當地に関する支那方面宣伝の事宜｣という機密報告書を、当時の宇垣一成外務大臣に提出された、共産主義者らの企みを見破った若杉総領事が報告書の中に:｢”反ファシズム・民主擁護”という大義名分に惑わされてはいけない｣と警告を出した。アメリカにおける反日宣伝の実際な状態を分析した。詳細は以下の通り。
一、支那事変以来、アメリカの新聞機関は｢日本侵略者と苦しく戦っている民主政治の中国を擁護するべき｣の姿勢で中国被害状況を報道するセンセーションが起こした。
二、ルーズベルト政権と議会は世論に対して極めて敏感になっていたから、この反日報道の世論の影響を受け、反日になることは極めて自然なこと。
三、アメリカに蒋介石と宋美齢夫人がとても人気です。彼らが普通のアメリカ国民に「民主とキリストの擁護者｣と思われ、その言動を非常に注目された。
四、しかしもう一方には、日本はドイツと《日独防共協定》を結んだから、日本もファシズム独裁国家に見なされる。
五、この状況の下に、中国を擁護する組織は大体3種類がある：中国政府系、アメリカ共産党系、及び宗教・人道団体の三つ種類があった。共産党系は「反ファシズム・民主政治擁護」の方針は各団体の指導原理になっている。
六、共産党系は表向きに｢民主政治擁護｣を掲げて、反ファシズム諸勢力を集結させる、その反日工作は軽視できない成功結果を得られていた。
七、共産党の本当の目標は民主政治擁護ではなく、日米関係を悪化させ、支那事変を長期化させ、日本をソ連に対しいて、軍事圧力を実施できないことが目的です。
記述の中に、若杉総領が近衛内閣に対して｢ルーズベルト政権の反日政策の背後はアメリカ共産党がある｣ことを強調し、共産党が発動した日米分断の罠に嵌めないように警告した。現在からみれば、いち早く事件の背後に共産党の意図を察知できた若杉総領事の洞察力が如何に優れたか分かった。
若杉総領事が1940年7月25日に三日前に成立ばかりの第二次近衛内閣の松岡外相に再び「アメリカ国内の反日援支運動」という報告書を提出した：アメリカにおける反日・支援中国運動は大統領と議会に対して、強力な游説活動の効果を得られた、また新聞、雑誌、ラジオを利用し、一般民衆の反日感情を煽る。反日運動の大部分はアメリカ共産党及びその背後のコミンテルンの教唆によって展開されていた。｢日本の中国侵略を助長しない米国委員会｣のような組織共産党関係者が顔出さず、社会信用のある自由派有識者ヘレン・ケラー(米国教育家.慈善活動.作家)を広告塔として、政界、宗教界、マスメディアを中心に一般な知識人階層に浸透した(｢アメリカを巻き込んだコミンテルンの東アジア戦略｣別冊正論15号)と再び危惧した。
しかし若杉総領事の報告は最終的に重視されなかった。もし彼の進言をきちんと受け止めれば、日本はコミンテルンの「雪作戦」の罠に嵌らないかもしれません。日本政府はもっと時間をかけて辛抱強くアメリカと和解交渉を行うかもしれません。急いて真珠湾攻撃の決定も下さないかもしれません。歴史は「もしかすると…」があるまい、ゾルゲスパイ網の工作は近衛内閣の決定に強く影響を与えた故に、若杉総領事の憂慮は現実になった。
第三部--コミンテルンの対日浸透工作
1.対日情報戦の重要性
ソ連は唯一の共産主義国家として、自分だけの力で英米日など資本主義陣営に勝てないことを十分に分かっている。スターリンがコミンテルンの浸透を通して、資本主義陣営の内部において侵蝕瓦解を行うことで目的を達成する企みをしていたわけです。
その重要な手段は偽装である。左派民主主義者あるいは直接にスパイになさせて、世論を誘導し、新聞、映画等世論陣地を占領し、中国は反日、日本は反米、アメリカは反日、最終的に彼らに戦い合わせる、スターリンが漁夫の利を得るという構図を描いた。
スターリンが少量な投資だけで、日米中の政局を動かし、内部決策を間違いさせる、中国に日中戦争を引起させ、最終的に日米戦争を勃発させた。アメリカの手を借り、仇敵日本を打倒し、遠東の覇権を手に入れた。
ソ連の支援の下に1922年7月に日本共産党が設立された。戦前コミンテルン日本支部としていた時代に、従い方針の核心は日本の君主制の廃止の「27年憲法」で、後に1932年に提出された天皇制を廃止の「2段階革命論」です。戦後后1945年8月15日日本の降伏宣言した後、連合国軍GHQは日本伝統と社会基礎の瓦解を図る目的で、服役している日本共産党党員を釈放し、日共合法化をさせた。これによって、日本近代社会において深刻な左翼災難を浴びることになった。愛国心の放棄、歪曲された歴史での洗脳などによって、日本国民が長い間自虐史観を苦しめされ、日本共産党は今も合法な政党として日本中に災いを齎している。
2. ゾルゲ赤色スパイ軍団の対日作戦
ソ連の二次大戦前の対日スパイ工作の中に、最も有名なのはゾルゲスパイ事件を代表する対日浸透工作です。
ゾルゲがソ連近代における最も有名なスパイとして、遠東にソ連のために巨大な貢献をした。ゾルゲの対日スパイ工作は三つ重大な成果を上げ、第二次大戦の結果を左右するほどの役割を果たした。
マッカーサーがアメリカ極東軍事情報部長Ｃ.Ａ.ウイロビーの著作《赤色スパイ団の全貌―ゾロゲ事件―ウイロビー報告》のために書いた序文(1952年1月付)の中に:｢陰謀(ゾルゲ事件)に参与した人が中国、日本、米国に関連する、その活動期間は1931年から1950年までずっと続けていた｣と指摘した。
①.南下政策を決断させた日本政府へのスパイ工作
1941年日米戦までの間、ソ連は日本に罠をかけていた、それは日本の「軍事戦略政策に対ソ警戒の北進論」を採用させず、｢英米と対立した南進論｣を採用させる工作です。この工作の首謀者は元ドイツ共産党員で、ソ連赤軍情報部工作員を兼ねるゾルゲでした。ゾルゲの工作と同時進行したのは、アメリカに日米和談交渉への妨害工作です。アメリカ政府内に対日強硬論を煽る、日米を戦争に突入させる工作です(江崎 道朗氏は著書『日本は誰と戦ったのか』) 。
リヒャルト・ゾルゲ(Richard Sorge)は20世紀最も著名なソ連スパイです。1929年にソ連赤軍総司令部4局に軍事情報局に配属され、軍事情報工作を担当した。日本人記者の尾崎秀実を使って、日本政府に北上でソ連を侵攻することを断念させ、南下で英米の植民地を侵攻する政策を採用させた。1944年日本特高課に逮捕さて処刑された。日本の敵は最初から最後まで終始にソ連である（東中野修道著『南京事件　国民党極秘文書から読み解く』草思社）
南方の英米植民地を侵攻し石油を獲得することを促すこと、北方のシベリアに侵攻しドイツと東西連携でソ連をやっつけることを回避させること、これはゾルゲ日本スパイ工作の肝所になっている。その原因は日本の極東における軍事圧力がなければ、ドイツと日本の東西連携による挟み撃ちされる危険が無くなり、ソ連はプレッシャーを無くし、ヨーロッパ戦場でヒトラーとの対戦は専念できる。
ノモハン戦役の時にも、ゾルゲがソ連に日本軍の作戦計画を一早く送ったお陰で、日本軍に苦戦を強いられた。ソ連崩壊後公開の資料によって、ノモハン戦は実に日本軍が勝利した。しかしスターリンが戦死者数を捏造し虚偽な宣伝を行い、日本側も多くの損傷が出たため、日本は最終的に南下政策を採り北上政策を採らず原因の一つになった。
ゾルゲのもう一つ功績は日本、中国など含む遠東スパイ網の構築です。その中の重要な構成員の一人は尾崎秀実でした。
近衛内閣の嘱託の立場だから，政権中枢及び軍内部の情報網を持っているから、日本軍にフェリピンなど南方地方を侵攻できる方策を模索している。彼が近衛主催の政治勉強会「朝食会」に参加する機会を利用し、政府の決定に影響力を与える。彼が参加していた｢昭和研究会｣は当時の国策理念に裏付けを提供していたため、彼が大政翼賛会の結成を推進することを通じて、近衛による「東亜新秩序｣｢大政翼賛会｣に大きな影響を与えることとなる。大政翼賛会の｢一国一党の強力な政治体制を目指す｣という主張は軍部の影響力は強くなることにつながっている。尾崎秀実のスパイ工作は成果を現れ始めた。日本政府はソ独開戦前の1941年4月30日に《日ソ中立条約》を結んだ、これは、軍部の南方資源確保の意思があることとソビエト侵攻は消極的であることを意味する、更に1941年9月6日御前会に，イギリス，オランダ，アメリカ支配の南方へ進行するの「帝国国策遂行要領」を正式に决定した。
これらの情報は尾崎を通じてゾルゲに知らせた後、ゾルゲは10月4日のソ連に電報で報告した。この情報を得たスターリンが関東軍に対抗するため満ソ国境に配備した20個師団をヨーロッパ戦線に密かに移動させた。この20師団は充実な冬用の装備を備えた精鋭で、モスクワの戦いにドイツ軍の侵攻を阻むことを成功させ、英米の西部戦線の攻勢を緩和させ、最終的に1945年5月の対独戦争の勝利を獲得した。
ゾルゲがゾルゲスパイ事件の首謀者として日本を震撼させた。ゾルゲがドイツ大使館を通じて身分を得た。ドイツ大使館と彼のスパイネットワークの両方を通じて日本の戦争.特に1940年9月27日の独意日三カ国軍事同盟を締結した後，もっと多くの情報は尾崎を頼って得られたため，ゾルゲがもっと多くの日本政府の情報を掌握できた。
1964年11月5日に、ゾルゲがソ連政府に「ソビエト連邦英雄勲章｣を授与された、｢ソ連と日独の戦争を防ぐために尽くした英雄｣として尊敬され、ソ連の駐日特命全権大使が日本へ赴任した際には東京郊外の多摩霊園にあるゾルゲの墓に参るのが慣行となっていた。後のロシア政府もこの慣行を継承している。
コミンテルンのスローガンは｢ロシアと中国を擁護する、帝国主義戦争を内乱に転換する｣、ゾルゲが1929年にソ連共産党に加入するためにモスクワに派遣され、このスローガンを掲げて中国と日本でスパイ工作を命懸けで展開し、1944年11月7日のロシア革命記念日の当日に、巣鴨拘置所の内に死刑を処された。ゾルゲの最後の遺言は日本語で｢ソビエト赤軍、国際共産主義万歳｣であった。共産主義者が如何に大日本帝国を破滅に追い込んだか、ゾルゲが身をもって証明くれた。
②.共産主義者尾崎秀実の危害
ゾルゲの対日工作は主に尾崎秀実によって実行された。尾崎秀実が東京帝国大学法学部在学中に、「大正十二年夏の第一次共産党検挙事件」等の影响を受け、｢資本論｣、レーニンの『帝国主義論』、｢国家与革命｣等を閲覧し始めた。彼が中国問題を注意し始めた原因はカール・ウィットフォーゲルの的著述｢目覚めつつある支那｣を読んでからである。1926年5月東京朝日新聞社社会部に入社、偽名で社会主義研究会及び関東出版組合等組織を参加した。1927年10月大阪朝日新聞社支那部赴任中に、一年上の先輩日本共産党の冬野猛夫と知り合い、その影響を受け、上海期間中に内山完造、郭沫若、魯迅など左翼者と交流し、中国共産党とも交流があった。
1928年11月、尾崎秀実がイレーネ・ワイテマイヤーが経営した書店にアグネス・スメドレーと出会い、コミンテルン本部機関に加入し諜報活動を間接に協力し始めた。尾崎秀実が1928年から1932年まで上海に活動した時にも魯迅と密接に接触した。魯迅は正式な共産党員ではないですが、共産党の立場に立つ共産主義のシンパだと思われた。尾崎をゾルゲに紹介したのは、米国共産党員である上海に派遣された太平洋労働組合書記局（PPTUS）初代書記である鬼頭銀一で，満鉄所属する国際運輸会社に潜伏した鬼頭銀一がアメリカ共産党の日本人部に所属した、アメリカ共産党はコミンテルンのために、様々な人員と経費を提供している(加藤 哲郎『ゾルゲ事件　覆された神話』平凡社2014)。1932年2月末、尾崎が大阪本社の命令を受け帰国し、この時から彼が全面的にスパイ工作の訓練を受け、正式にゾルゲスパイ網の一員になった。コードネームは「Otto」でした。
1936年カリフォルニア州のYosemiteに太平洋問題調査会を開催した時，尾崎が中国問題の専門家として参加し、西園寺公一と知り合い親友になった。1937年4月に元朝日新聞論説主幹たる政治家佐々弘雄の紹介で、｢昭和研究会」に参加した。7月総理大臣秘書官牛場友彦の斡旋によって第一次近衛文麿内閣の「嘱託」になった。同時に近衛が主持した政治勉強会「朝飯会」も参加した、この関係は第二次及び第三次近衛文麿内閣にも続けていた。1939年6月1日、尾崎が満鉄調査部嘱託職員として東京支社にゾルゲ事件で逮捕されるまで務めた。
昭和研究会は1933年12月27日設立してから1940年11月19日廃止したまで、近衛文麿の個人政策研究団体として，国策の理念の根据を探すために、政策の立案或は咨詢、理論をする有識者によって構成された団体です。その構成員の一部によって結成された｢昭和塾｣のメンバーは尾崎等の共産主義者及び企画院のグループ｢革新官僚｣によって構成された、其の基本理念はマルクス主義を基づいたものです。第1次近衛内閣が成立した後、尾崎が近衛文麿の側近として軍方首脳部とも緊密な関係を保っている。近衛が尾崎の正体を知った後、非常に驚いた、1945年2月14日に、近衛は昭和天皇に提出した上奏文に｢この共産主義者の意図を十分見抜くことができずに、革新論者の主張を容れて挙国一体の実を挙げんと焦慮せる結果、彼らの背後に潜める意図を十分看守する能はざりしは、全く不明の致すころにして何としても申訳無之深く責任を感ずる次第に御座侯｣と昭和天皇に謝罪した。
当時軍部統帥部の戦略决策、御前会議の内容、日本軍作戦の計画配置、日本と汪兆銘と連携状況など多くの重要な情報は尾崎を通じて上海の日本共産党員中西功によって延安に発信された。
政治家三田村武夫が指摘した：“ＩＰＲ(日本太平洋問題調査会)は戦後において、アメリカ美国の｢共産主義者巣窟｣として、マッカーシー赤狩りの旋風を起こした時、攻撃を受けた。しかしその参加者の中に共産主義者があることも確かな事実”，同じと言えば「昭和研究会｣は日本戦前の赤色人(共産主義者)の巣窟。”(｢大東亜戦争とスターリンの謀略｣三田村武夫著クレパス出版.改訂新版 2017）
ゾルゲが後に尾崎についてこう評価した：｢尾崎が私の一番の重要な助手であり、(中略)私のために彼が日本人から多くの正確かつ広範囲の価値ある情報を入手できた。彼が提供した日本方面の情報は私の情報源の四分の一に占めている。彼が非常に素晴らしい人です」(《日本人尾崎秀実因為无私帮助中国和盟軍.竟被定為“叛国罪”》2019百度百科）。
尾崎が中国共産党員であるコミンテルンスパイの陳翰笙の紹介によって、上海でアグネス・スメドレーと知り合った。
陳翰笙が宋慶齢の上海の家にスメドレーと出会い始めた時期は，1929年6月2日から9月21日の間（愛思想《王中忱：“翰档”之憾—兼議全面整理陳翰笙的学術遺産》.《読書》雑志2018年06期）で、北京大学教授李大釗が学生の陳翰笙をソ連大使のレフ・カラハンに紹介され，カラハンがまた文化参事官Gatonovichに紹介され後間もなくコミンテルン遠東情報局の秘密工作に携わった。1935年王明と康生の紹介によるモスクワで中国共产党に加入した(于光遠《陳翰笙風云三世紀》2009-01-18）。彼がアメリカ有名な記者エドガー・スノー(Edgar Snow)、アグネス・スメドレー、アンナ・ルイーズ・ストロング(Anna Louise Strong)(通称“三S”)と良き友たちになった。3Sのために記事と新聞素材を提供した。陳翰笙が“三S”を影響し，“三S”がまたアメリカ世論を影響した、陳翰笙が宋慶齢を通じてスメドレーと魯迅と知り合った。また、陳翰笙がスメドレーとよく偽名で赤色職工国際(RILU)汎太平洋産業同盟秘書処(PPTUS)の英文週刊誌《上海新聞》に記事を提供する、陳翰笙もスメドレーを通じてゾルゲ、尾崎秀実と知り合った。
スメドレーがゾルゲスパイ網のキーメンバーです。
1946年2月アメリカ在住の作家石垣綾子がスメドレーを訪ねた。インタビューの中に石垣が｢尾崎が既に1944年に処刑された｣と告げました時，スメドレーがとても驚いた様子で言った：“私の夫が亡くなったか？”と言葉を詰まった。スメドレーが尾崎とかつて親密な関係で、同居した時期もあった。尾崎がスメドレーの著作を日本語に翻訳したこともあった(竹内春夫｢ゾルゲ謀略団｣博文堂書店1991)。
ゾルゲ事件の首謀者の一人として，尾崎秀実が逮捕された後の供述は：“我々のこの組織の目的と任務は狭義から言えば日本帝国主義を対抗し、世界共産主義革命を行う重要な支柱たるソ連を守ることです”(1942年3月8日第22回尾崎秀実調書)。
③.ゾルゲが南京事件への関与
ゾルゲが日本の南京占領期間に南京に行ったしかもドイツ大使館に日本軍の虐殺に関する文の提出に関与したことを浮上。
華僑楊国光の著作『ゾルゲ・上海ニ潜入ス』(社会評論社2009年11月)により、1937年7月盧溝橋事件の勃発した後にゾルゲがドイツ新聞記者の身份で盧溝橋に尋ねた。その後、日本の軍用機を搭乘してもらい南京に行った、南京陥落直後の12月中旬に、｢南京大虐殺｣を目撃したと自称した。南京のドイツ大使館は当時ドイツ政府に提出した｢日本軍が殺人機械に変貌し市民を殺害した｣という報告書があり、この虚偽内容の報告書はゾルゲの関与による作成された可能性が極めて高い。ゾルゲがいわゆる｢南京大虐殺｣というプロバンタ活動への関与が重要な役割を果たした、その影響は今も受け続けられていた。
史学者東中野修道の著作｢南京事件国民党極秘文書から読み解く｣及び北村稔の著作｢南京事件の探求｣の中以下のように披露した:1937年11月、国民党中央宣伝部を土台して成立した国際宣伝部は欧米の新聞記者,宣教士,大学教授等を利用し、反日宣伝を展開する機関です。南京事件は初めで世に知られた本もこの宣伝部の要請を受けて出資も受け書かせた本です、このプロバンタ活動用の本の執筆者の一人が所謂資料の提供者である金陵大学(現南京大学)教授(伝教士でもある)マイナー・ベイツである、(詳しい記述は国際宣伝所の章にご参照)，この人物が初めて虐殺死者数30万人を主張した人物ですが、実は彼が蒋介石の国民政府の顧問であった.
早稲田大学客員教授加藤哲郎氏の研究により:上海でゾルゲとスメドレーに会合場所を提供した人物がウルスラ・クチンスキー夫婦であった(後の続きに詳述がある)、彼らがソ連赤軍諜報部の責任者でもある、この夫婦の友人は所謂南京大虐殺の証拠の一つ｢ラーベの日記｣の著者であるジョン・ラーベです。クチンスキーの妻たるルート・ヴェルナーがゾルゲの助手も務めた人物です。｢ラーベの日記｣はラーベの手を借り、コミンテルンの反日宣伝のために作らせた偽作に過ぎない。
これらの所謂西洋人たちが｢正義感のある第三者｣ではなく、単なる国民党政府のお金をもらう反日プロバンタ活動のための伝声器に過ぎない、しかし彼らの下劣な捏造による悪影響は今も続いている。反日者らに聖書と視された《ラーベの日記》は中国共産党による中国人の洗脳に使われただけでなく、国際に日本を汚名化するための道具にもなった。
南京大虐殺というプロバンタ活動はコミンテルンと関連することは、今まであまり知られていない。ゾルゲが闇において、数えきれない反日工作をした故に、20世紀最も著名なソ連スパイと褒めそやされた訳であった。日本を害する反面にソ連に貢献するゾルゲのようなコミンテルンのスパイが、当時の日中米の政権中枢に満ちあふれ、各国を蝕む害虫になっている。
尾崎がゾルゲの指示を受け、当時の首相近衛文磨に影響を施した結果は、日本は南下による英蘭の植民地を侵攻し石油を獲得するという政策を採り、北上によるシベリア出兵の政策が消えた。近期の資料の解析によって：1941年日本のシンガポール、マレーを侵攻した後、ゾルゲがソ連に発された電報から見れば、｢当時ゾルゲのスパイ工作の主な目的は、日本政府に南下にさせる、北上によるシベリアを侵攻させないことを決定させる｣だと明らかになった(落合道夫著《黒幕はスターリンだった》ハート出版 2018)。
第四部--ゾルゲスパイ網の対中スパイ工作
1.中国におけるスパイ工作の重点及び早期工作
コミンテルン遠東支部は中国におけるスパイ活動が今に始まったものではない。
最初中国共産党の発足に携わった人物はグリゴリー・ヴォイチンスキー(中文名:吴廷康.コミンテルン遠東支部責任者）与マーリン(中文名：馬林G.Maring)であった。公開されたソ連共産党秘密ファイルの記載によって，ソ連共産党中央政治局は1919年8月に制定した遠東政策の第一条は：｢一、われわれの遠東における総政策の立脚点とは、日本、アメリカと中国の間に利益衝突を発生させること，即ちあらゆる手段を利用し、彼らの衝突を激化させる。……｣この政策を実施するための措置として，｢中国党の建設を行う｣ことです。(《20世紀20年代ソ連情報機関在中国》2007年7月共軍出版社）
コミンテルンのスパイは中国共産党を通じて現在中国地域の政治格局を築き上げた。
ゾルゲスパイ団の工作の重点は日本と中国の間に戦争を発生させる，共産主義の大本営であるソ連を守ることである。モスクワにおいでも延安においでも，この指導方針はずっと変わらないままであった。
1918年日本と北洋政府と連携し国連軍に加えシベリアに進行し、ロシア内戦の白軍を支援した、干渉戦争を通じてレーニンが中、日の団結はロシアにとって巨大な脅威になることを感じ取った。以来、中日間の恨みと戦争を離間することはソ連第一の国家利益になった。
ソ連遠東局に派遣されたヴォイチンスキーの工作によって、1920年7月上海フランス租界望志路106号の李漢俊の自宅にて中国共産党を発足させた。1924年にソ連の支援と引き換え中国共産党は国民党と合作する名義で国民党党内及び軍内に寄生することができ、段々に力を持つようになった。“満洲事変”の後，ソ連の指示の下に中国共産党は1931年11月7日(ソ連国慶日)に瑞金で｢中華ソビエト共和国｣を成立した。このようにレーニンが彼の掌握した二つの下級組織—中共、日共及びソ連スパイ機関を通じて、中、日間の恨みを挑発し、中日戦争を仕掛けするという目的に邁進していく。
ソ連が仕込んだスパイはどこにも潜んでいる、当時のソ連駐中国大使館、大都市の領事館、対外貿易局、銀行、通信社、研究所等，民間、政府側を問わず、ほぼすべてソ連のスパイ機関である。これらの機関は地下活動と情報工作のために建てた看板に過ぎない。
コミンテルンの中国における工作の効果が上がるのは孫文時代から始まった。孫文が近代中国に災いを招いた最大な罪人と言える
本来孫文ら同盟会は日本の黑龍会と合体し、満州人の植民を倒す、漢民族人の地域の18省において漢人政権の樹立を目標とし、日ロ戦争によって得た日本の満洲利益を維持することを承諾したため、日本の大亜洲主義者達の支持を得たわけ。黑龍会の金、人員の支援を受け，1912年に帝政を倒し、資本主義議会制の中華民国（通称北洋民国政府）を樹立した。しかし孫文が執政の地位を獲得できないため、再び日本政界を遊説し始め、袁世凱の民国政府を打倒することを目論んでいたが、これを中国の混乱を望まない日本及び英米列強の反対に会い、支持を得られなかった。すると孫文が日本の仇敵であるソ連に身を売った。1921年孫文がソ連駐中国大使アドリフ・ヨッフェと｢ヨッフェ孫文宣言｣を発表し、｢連ソ連共｣つまりソ連と共産党と提携し、ソ連の金銭、武器の援助を受けて｢黄埔軍官学校｣を創立し、孫文の国民党のために軍事人材を養成する目的です。この黄埔軍官学校こそ中国を毒する毒巢です。孫の軍事顧問後に南京民国政府顧問のソ連人ミハイル・ボロディン(中国名:鮑羅廷)が、ソ連政府の意向を従う、学校にレーニン主義を植え付ける、国民党と共産党の大多数の高官、将領を養成した、例えば周恩来、林彪、張治中等である。この人たちが国民党の中に入ろうか共産党に皈依されろうか、コミンテルンに忠実する共産主義者であることが違いのない。ボロディンが中国を排外容共の方法へ誘導するつまり英国を敵視し共産党を包容する方向へ誘導する、または、蒋介石と馮玉祥等軍閥間の対立を利用し、反日反北洋政府を煽った。張作霖がソ連大使館を捜査した時に得た極秘文書には、ソ連が国民党軍隊の中に共産主義者の新規入会者を増やす計画があった、
1927年ロンドンARCOS事件を捜査した時得たソ連外交部の電報に：ボロディンがモスクワから直接に発した命令を受け、実行するという内容を書いた。ボロディンがモスクワの意思を代表し、彼の指揮の下に、国民党が北洋政府に属する北方軍閥の軍隊と対抗できる軍隊を作り上げた、孫文に｢以党治国、以党領政｣(党が国を統治する、党が政治を支配する)という「党国集権」の独裁体制を立ち上げた。この体制は民主体制を掲げた北洋政府から蒋介石の一党独裁体制に転換するキーポイントになった。
1912年4月の袁世凱の北京臨時政府から1928年6月張作霖の安国軍政府までに、軍閥間の権力交替に属する、袁世凱の帝政复辟も終止され、共和法理に回帰する最中で、基本民権である言論、出版等法律体制等も基本的に変わっていない、しかも1927年6月18日張作霖が頒佈した｢中華民国軍政府組織令｣第2条には｢全国人民の法律上應享有之權利｣を保障する,第7条には「規定以前の民国法律が有效」と定めた.即ち中華民国16年6月17日以前の法律・命令はこの法令と抵觸しない限り適用する(見北洋政府第4008號公報)と定めた。この時も議会共和制はまだ有效であった。コミンテルンの指示を受けクーデターを起こした馮玉祥を排除した後、張作霖が黎元洪大統領とし臨時約法を擁護する方針と、呉佩孚が国会と中華民国憲法を恢復する方針の間に、対立が生じ議論した最中に,蒋介石が北京を侵攻し、北洋政府を倒した、同時期に張作霖も暗殺されたソ連工作員の仕業で関東軍になすりつけた(詳細は下文の第五部1.暗殺張作霖)，北洋政府はコミンテルンに操られた蒋介石によって、消滅された。
たとえ段祺瑞.曹錕等の政権は臨時執政の地位しか認められないでも,共和制の的民主体制はまだ有效であった。質的な変化を起こったのは1927年｢北伐｣内戦の勝利を収めた蒋介石政府は、｢中華国民政府組織法｣を制定した.法律の形式で:“国民政府は中国国民党の指導と監督を受け,全国の政務を処理する”と明確に規定した。党が国を指揮する前例を打ち出された. 愛新覚羅溥儀遜帝も紫禁城から追い出されたことを平和退位の意味を失ったから、後の満洲国建国に法的な根拠を提供された。
中華民国の国旗たる五色旗も蒋介石に破棄された，北洋時期の中華民国と蒋介石の中華門国時期とは性質全く違う国であると言える、その本質な区別と言えば、蒋介石が北洋時期の国民主权体制を一党独裁体制に法的に変更した,これも孫文が1922年から「北伐」という名の内戦を準備するために、ソ連から金銭、武器、人員の援助を受け、中国に英日を敵視させ、ソ連式の一党一国独裁の支配体系への憧れが実現したことと言える。
ソ連は孫文に提供したルーブルと武器の条件は、共産党を｢トロイの木馬｣のように国民党内に入らせることです。これによって、共産党は国民党の勢力を奪い日々強くなってきた。事実に1927年までに国民党員の大多数は共産党党員になった，共産党人数が激増した。蒋介石らが国民党の支配権を奪われる脅威を感じ、｢清党｣を行ったつまり共産党の排除です，しかし、その後、国民党と共産党は対立したけど、両者ともに依然としてソ連の中国赤化ための道具であることは変わらない。
2. 蒋介石政权は誰のために抗日戦争したか？
孫文の死後彼の跡を引き継いた黄埔軍官学校校長の蒋介石がソ連の援助の下に統一戦争｢北伐｣を行う、当時列強に承認された北洋民国政府を打倒し，国民党一党独裁の南京民国政府を樹立した，この名義上に中国の統一政府と称したが、実際に軍閥の地域ごとに独立した政治を行う割状態で、蒋介石が江蘇省、浙江省地方しかコントロールできなかった。蒋介石が共産党の危険性を感じ，｢北伐｣の後に政権を固める同時に将来の災いを根絶するために、共産党勢力と十年の内戦を行った。しかし共産党を消滅する直前に、張学良が共産党の扇動を受け、西安事変を発動した。
この西安事変はコミンテルン遠東支部中国共産党が主導した重要な出来事です。対日戦争を行うことは条件の一つとして蒋介石を迫った。その目的は被蒋介石の掃討によって滅亡寸前に瀕した中国共産党は、生き延びるために、国民党と日本の戦争を利用し、気力の回復を図ることです。他方、ソ連は反共産等の蒋介石と日本と戦争によって、両者の力を弱めさせ、日本を中国に釘付けにしてドイツと東西連携する対ソ戦を回避させられるというスターリンの思惑が働いたという。だから当時共産党は国民党政権が日本と戦争することを望んだ、できれば両者の戦争は持久的に全面的に全力戦ってほしかった。｢国土を守る止めに、最后の一滴の血を流すまで！｣を、｢反蒋抗日｣を,｢逼蒋抗日｣をなどのスローガンをゴロゴロ変えたりしたのも、とりあえず蒋介石を日本と戦争させたかった、中国を戦争の中に引っ込めさせ、戦争で、蒋介石政権の実力を消耗させ、混乱の機を狙って権力の奪う目的です。
これもコミンテルンの目的と一致している。日中戦争はソ連の遠東圧力を减少させるための最も有効な手段であり，だからスターリンが蒋介石を生きてほしい、彼を使ってソ連の代わりに日本と戦争する。
盧溝橋事変の後にコミンテルンは中国共産党に与えた指令の中、二つの重要な指示はこの目的を説明できる:1.日中その場での和解を断固反対しなければならない。日本と支那間の全面戦争を推し進める。2. 上の目的を達成するため、あらゆる手段を講じしなければならない。その場で和解の人、日本に妥協する人、支那解放事業を裏切った人物を除去しなければならない。(Comintern Order (Directions to the Chinese Communist Party),July,1937）
その故に、盧溝橋事変の後の四日後、中日間に｢松本—秦徳純停戦協議｣を既に結んだにもかかわらず，国民党軍の中に潜伏した共产党員達が日本軍を襲撃する事件を絶えず引き起こした。戦争を拡大する目的で、日本を挑発しつつある、日本軍がこれに対してずっと我慢したが、8・15第二次上海事変による全面戦争の勃発までに至った。
コミンテルンの指令を見ると日中戦争を唆すことはソ連の戦略目標である。